2018 Fiscal Year Research-status Report

14世紀における認識理論の諸相

Research Project

Project/Area Number	16K02139
Research Institution	Waseda University
Principal Investigator	辻内宣博早稲田大学, 商学学術院, 准教授 (50645893)
Project Period (FY)	2016-04-01 – 2021-03-31
Keywords	後期スコラ哲学 / 認識理論 / 心の哲学 / 魂論
Outline of Annual Research Achievements	「14世紀における認識理論の諸相」を明らかにしていくために，2018年度も二つの観点から研究を遂行した。一方の観点では，昨年度に引き続き，ニコール・オレームの認識理論の分析を行ない，『デ・アニマ問題集』第3巻を中心として，『驚くべき事柄の諸原因について（De causis mirabilium）』での議論とも照合させながら，オレームの知性認識論について精密なテクスト分析と詳細な理論的枠組みの検討を行った。その結果，基本的には，ビュリダンが支持していたアリストテレス主義的な枠組みを維持しながらも，同時に，カトリック神学的な主張も行なうといった，アンビバレントな側面も見られた。他方の観点では，オッカムのウィリアムの神学的な側面を中心として検討を進めて，成果報告を行った。具体的には，第77回日本宗教学会，および，第67回中世哲学会において，オッカムの原罪論と救済論との関係を提示した。ここで明らかになった神学的な枠組みを基礎として，今後，人間の認識能力の限界と可能性について，オッカムがどのように考えていたのかを明らかにしていくことができると考えている。以上，二つの観点を通して，2018年度の研究は，概ね予定通りに進めることができたと考えている。なお，2019年度も引き続き，基本的なテクストの読解と二次文献の収集・調査に努めながら，ニコール・オレームの認識理論の全体像を詳らかにしていく。その際には，これまでの研究成果を踏まえながら，スコトゥスとオッカムについては，今度は，哲学的な要素を意識したうえで，また，ビュリダンとオレームについては，アリストテレス主義と神学的要素との距離感を見定めながら，彼らの認識理論の全体を比較しつつ，明らかにしていくことが必要になると想定される。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 2018年度の研究目的は，ニコール・オレームの『デ・アニマ問題集』における知性認識論の基本構図を抽出することと，オッカムのウィリアムの神学的な視座と哲学的・認識論的視座との交錯を見据えることの二点であった。前者に関しては，『デ・アニマ問題集』第3巻の主要問題について，翻訳と分析が終了し，基本的にはアリストテレス主義的な主張を押し進めながらも，同時に，キリスト教神学的な主張も保持するという，非常にアンビバレントな姿勢を浮き彫りにすることができた。後者に関しては，オッカムの原罪論と救済論を中心とする神学的な議論の検討を行い，その結果，人間の認識能力の限界と可能性を示唆すると考えられる神学的な枠組みを看取することができた。以上のことから，ニコール・オレームの知性認識論の析出，および，オッカムのウィリアムにおける人間の認識能力の議論と繋がる神学的な枠組みの抽出という二点において，当該目標をおおよそ達成できたと考えることができる。
Strategy for Future Research Activity	2019年度は，これまで検討してきたニコール・オレームの『デ・アニマ問題集』を中心とした認識理論の全体について，様々な研究発表の場で披瀝していく必要があると考えている。また，その際には，同じく，アリストテレス主義的な基本線を維持しているジャン・ビュリダンの認識理論との異同を確認することを通じて，オレームの独自性を際立たせることが必要になると考えられる。他方で，昨年度に引き続き，14世紀に活躍した神学者・哲学者たちの見解を整理して，比較検討しながら，14世紀の認識理論の全体像をマッピングする作業を，継続して遂行する。具体的には，ドゥンス・スコトゥス，オッカムのウィリアム，ジャン・ビュリダンの三者について，彼らの魂論から，認識理論に至るまでの全体的な構図をまとめて，比較検討しつつ，ニコール・オレームの認識理論をそのマッピングの中に位置づけていく。以上の作業を論文として形にしていくことが，本年度の重要な研究推進の方策になると考えている。