2017 Fiscal Year Research-status Report
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16K02316
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| Research Institution | Kagoshima University |
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Principal Investigator |
桶田 洋明 鹿児島大学, 法文教育学域教育学系, 教授 (30336317)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 絵画 / 技法 / アクリル絵具 / 絵具 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
絵具による絵画表現において筆を使用せず、絵具を容器から押し出して表現する圧搾技法（あっさくぎほう・スクィージング）（仮称）による描画技法の確立と提案を目的としている。具象絵画において、重ねる技法は透過混合、横に並べる技法は並置混合による表現と置換できる。並置混合は、透過混合では得られない、鑑賞者による視覚混合によって色彩を得ることから、透過混合以上に現代的な表現形態であるといえる。この並置混合を表現する技法として圧搾技法が効果的であると仮定した。
平成29年度では「圧搾技法に適した容器の選定、または開発」を中心に研究し、加えて「授業実践が可能な学校の選定」についても行った。まずは平成28年度からの継続研究である、容器の選定について実施し、既存の類似する容器を検証し、本研究に使用予定のアクリル絵具での使用に関しての可否を検証した。その結果、小型の油さし用の容器はキャップもついているためアクリル絵具の使用に合致し、さらに小さい穴のノズル形状であるため適していることが判明した。絵具が内包する箇所においては、既存のアクリル絵具チューブをそのまま使う案がコスト的にも最良であると結論付けた。以上をふまえ、絵具メーカーの選定を行い、アクリル絵具を含め多種の色材を製造・販売する(株)ホルべインが最適であると判断し、担当者との協議を実施した。ノズルのみを製造し、既存の絵具チューブに取り付ける案を提案することで、開発・製造費の削減をはかった。現在、本提案で制作する際の予算（600万円前後）の検討をはじめ、メーカー側の協議が行われており、容器の開発の可否は未定である。
また、授業実践が可能な学校の選定においては、鹿児島女子短期大学や長野県上田高等学校等から承諾があり、複数校での実施が可能な状況となっている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
「圧搾技法に適した容器の選定、または開発」において、本研究に使用予定のアクリル絵具での使用に合致した形状として、小型の油さし用の容器が最適であることが判明した。油さし用本容器のような形状を持ち、既存のアクリル絵具チューブに装着可能なノズルを(株)ホルべインに提案したが、容器開発の可否について平成29年度中には回答を得られていない。これら遅延の理由としては、提案する容器の形状および絵具メーカーの選定が若干遅れ、選定したメーカーへの提案が遅れてしまったためである。加えて、過去にはない製品であるためメーカー側の慎重な協議が重ねられていることも遅延理由として挙げられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
圧搾技法に適した容器の開発について依頼した(株)ホルべインと協議を継続し、最適な容器開発の提案を行う。開発が可能となった際は製品の製造・開発過程において詳細な協議を継続実施する。開発が不可能となった場合は、他社の絵具メーカーへの提案を試みる。
なお、開発の可否にかかわらず、各種学校において授業実践を行う。具体的には本学教育学部美術専修生、本学教育学部非美術専修生、鹿児島女子短期大学児童教育学科生、長野県上田高等学校生徒、本学教育学部附属小学校または鹿児島市内小学校児童等を候補としている。それらの実践をふまえて、表現方法の差異や適合度を検証し、また発達段階に合致した表現方法や指導法について明らかにしていく。
本研究の結果を論文および展覧会にて発表する。展覧会は鹿児島市立美術館を会場とし、圧搾技法およびその表現に適した容器の紹介や、圧搾技法による自身の作品と授業実践の際に制作した児童・生徒の作品を展示することで、社会的な還元をはかっていく。
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| Causes of Carryover |
圧搾技法に適した容器の提案をした(株)ホルべインの、開発可否の結論が遅延したことで、同社への出張費や、試作容器での試作における人件費・材料費が使用されなかったためである。メーカーによる容器の開発が可能となった際は、それに伴う出張費・人件費等を捻出する。開発が不可能となった場合は、既存の容器を購入し、適宜改良を加えたもので試作と授業実践を実施する予定である。
平成30年度は過去2年間の物品費・旅費等に加えて授業実践に伴う費用と、美術館での成果発表展における会場費や印刷費、人件費等が加算される予定である。
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Research Products
(5 results)
