2017 Fiscal Year Research-status Report
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16K02751
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| Research Institution | National Institute for Japanese Language and Linguistics |
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Principal Investigator |
新野 直哉 大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所, 言語変化研究領域, 准教授 (30218086)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
橋本 行洋 花園大学, 文学部, 教授 (00243139)
梅林 博人 相模女子大学, 学芸学部, 教授 (30264576)
島田 泰子 二松學舍大學, 文学部, 教授 (50294278)
鳴海 伸一 京都府立大学, 文学部, 准教授 (90611799)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 日本語史 / 近現代 / 新語・新用法 / 言語規範意識 / 言語変化 / 誤用 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
8月に京都府立大学で研究成果発表会を開催した。梅林が「接続詞「しかし」における「逆接」の認識について」、島田が「「なんなら」の新用法をめぐって」と題する発表を行い、両者ともその内容を論文化して年度末に雑誌に発表した。また梅林はそれに先立ち、論文「滑稽本の接続詞「しかし」について」を査読誌に掲載している。
橋本は11月開催の日本語学会秋季大会でのシンポジウム「ルールを逸脱した表現の産出と許容」にパネリストとして招待され、「新語の定着と非定着」と題した発表を行い、また3月に中国・南京大学で開催の国際シンポジウムでも発表「日中近現代語における二字漢語「～材」の産出と受容」を行うなど、国内外で積極的に成果を発表している。論文としては「『大漢和辞典』所収現代中国語の依拠資料」を発表した。この論文は「日本語と中国語の双方を視野に収めた研究」、加えて「従来注目されてこなかった資料の紹介」という実施計画の趣旨に沿うものである。
また鳴海は28年度の研究成果発表会での発表を論文化した「程度副詞「けっこう」の成立と展開」を査読誌に掲載した。さらに新野は、一般向けの新聞・雑誌に現れた言語規範意識に注目した論文「平成期『朝日新聞』の記事に見られる副詞“全然”に関する言語規範意識」・「大正期『文藝春秋』の記事に見られる言語規範意識」を発表した。1本目は、研究目的の一つである「副詞“全然”とそれに関連する語の体系的語彙史研究」の、2本目は同じく「新たな言語（規範）意識資料の発掘・紹介」という目的にも沿うものである。学会発表では、3月に国立国語研究所のプロジェクトの成果でもある「「新聞記事データベース」について」（ポスター発表）を行った。
そして、30年5月開催の日本語学会春季大会でのメンバー全員（筆頭発表者は梅林）による共同発表（ブース発表）を1月に申し込み、2月に採択が決定した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
公開の研究発表会は予定通り1回、8月に開催できた。そこではメンバー2名に加え、「近現代の新語・新用法の発生・浸透・定着の時期やプロセスの研究」というプロジェクトの趣旨に沿う、大学院生による発表「時間的意味から空間的意味への意味変化の可能性」も行われた。これは、大学院生に学外での発表機会を提供する、という若手育成の意図も含むものである。
さらに、橋本による国際シンポジウムでの発表は、「日本語と中国語の双方を視野に収めた研究」という実施計画の趣旨に沿うもので、中国での発表ということで研究の国際化という観点から特筆される。
メンバー全員が成果を論文として発表することができ、そのうち査読論文が3本含まれること、30年5月開催の日本語学会春季大会での共同発表（ブース発表）が2月に採択されたことも、一定の評価ができると考える。
以上の理由で、「やや遅れている」とした昨年度の分の遅れはほぼ挽回できたと考え、「おおむね順調に進展している」という評価が妥当と考えた。
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| Strategy for Future Research Activity |
30年度は、まず5月に、梅林を筆頭発表者として日本語学会春季大会で共同発表（ブース発表）を行う。さらに9月上旬に研究成果発表会を東京で開催する予定で、メンバー1～2名が発表する。この件については5月に打ち合わせを行い、詳細を決定する。
29年度同様メンバー全員が成果を論文として発表することを目指す。そして、最終年度なので、年度末には紙媒体の報告書をまとめる方針である。
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| Causes of Carryover |
（理由）
研究分担者の学会出張旅費について、分担金を支出したところ、一部の分担者の分が少し残り、その合計がこの額となった。
（使用計画）
30年度助成金の使途は、春秋2回の日本語学会・関連学会、さらに9月開催予定の研究発表会のための研究分担者の旅費、および紙媒体の報告書の作成費が中心である。次年度使用額の51872円もそのために使用する予定である。
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| Remarks |
平成25年10月で終了した国立国語研究所共同研究プロジェクト「近現代日本語における新語・新用法の研究」の成果の一つで、国立国語研究所HPで公開している「副詞“全然”研究のための主要文献目録」に増補・改訂を加えたものである。
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