2018 Fiscal Year Annual Research Report
Examination of the cost-effectiveness of "learning" support program for elderly people with disabilities
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16K04583
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| Research Institution | Kobe Gakuin University |
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Principal Investigator |
藤原 瑞穂 神戸学院大学, 総合リハビリテーション学部, 教授 (90269853)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
堀 薫夫 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (60173613)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 高齢者 / 学習 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
大阪府高齢者大学校（大阪）と韓国城南市シニア福祉センターの高齢者大学（韓国）を対象に実施した質問紙調査から，要支援・要介護者の学習活動への参加と受診行動の変化を分析した．有効回収数は大阪849通，韓国549通，平均年齢は大阪69.5歳，韓国73.6歳，要支援・要介護者は大阪18名（2.1％），韓国23名（4.2％）であった．高齢者大学に来ることで「病院に行く回数が減った」者は大阪は11名で，すべて「健康な」高齢者であった一方，韓国は99名のうち3名が要支援者であった．大阪は週１回，1年間のカリキュラムである一方，韓国は健康の維持増進，運動，生きがいづくりなど，最大週４講座までを何年も継続して受講することができる．この結果は，学習活動への参加は受診行動に影響を及ぼし，健康寿命の延伸に貢献する可能性を示唆している．また障害をもつ高齢者の学習活動への参加は受診行動に直接影響していない可能性も示唆された．
次に，障害をもつ地域在住高齢者の，学習支援プログラムに参加することによる受診行動ならびに介護保険サービス利用の変化を調査した．調査開始時，半年後，１年後の追跡が可能であった者は６名で，全員が女性，平均年齢は82±6.5歳（72-93），介護保険サービスを利用している者は２名であった．調査項目は医療機関への受診回数，要介護度の変化，介護保険サービスの利用状況，日常生活関連活動等ならびにプログラムである．１年間の活動参加によって要介護度ならびに介護保険サービスの利用状況に変化は見られなかった．医療機関への受診回数が減少した者は２名（1名は要支援），不変２名，増加した者2名であった．学習支援は支援者によって個別に行われ，またグループメンバーによるピア効果が重要な役割を果たしていることが分かった．
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