2018 Fiscal Year Research-status Report
UDL(学びのユニバーサルデザインガイドライン)による授業改善の研修モデル構築
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16K04837
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| Research Institution | Fukuoka University of Education |
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Principal Investigator |
納富 恵子 福岡教育大学, 大学院教育学研究科, 教授 (60228301)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
西山 久子 福岡教育大学, 大学院教育学研究科, 教授 (80461250)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 学びのユニバーサルデザイン / 研修モデル / 授業改善 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
米国で開発された学びのユニバーサルデザイン（UDL)ガイドラインを日本でも活用できるように、教員向けの研修モデルを構築し実施した。その際の工夫として、１）ホームページにUDLやインクルーシブ教育の概要を紹介し、受講する前から基本的な知識を得られるようにした。２）研修のため開発したワークシートをホームページから参照できるようにした。３）研修内容に訪問調査した米国ボストン近郊のUDL先進実施学校での情報紹介を含めた。４）UDLガイドラインを参考にして実施した授業実践とその効果紹介を取り入れた。結果として基礎的知識、事前学習、米国および日本での実践を含めた。
また、国際学校心理学会（ISPA:International School Psychology Society)では、UDLを取り入れた授業改善について、日本の学校へのUDL導入について、現職教員との小学校外国語活動への適用例を中心に口頭発表を行った。また、米国ハワイ州で行われたインクルージョンと障害に関する国際会議（Pacjfic Rim Conference of Disabiity and Inclusion)で、これまでの日本の４つの学校の実践をまとめ、その効果や可能性について発表した。具体的には、小学校算数、外国語活動、中学校国語・理科など幅広い教科で、実践群と対照群をおいた研究、事前事後の変化を見た研究で、学業達成や関心・意欲について変化をみた。その結果、多くの実践で、学級全体および特別な教育的支援が必要な児童・生徒に改善が見られた。また、授業実践を行った現職教員が、他の教科の教員にコンサルテーションを行い、そこにも良い成果が見られた。
UDLガイドラインの活用は、日本の学校であっても、教員自らの授業改善や、同僚の授業改善への支援に役立つことが期待できることが明らかになった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2018年度に、本科学研究と一部方向性を同じくする、文部科学省概算要求の研究事業に採択され、「合理的配慮提供に関する研究事業」を主要メンバーとして推進することになった。インクルーシブ教育システム構築のために教員の専門性を高める研修をさらに推進する面では、相乗効果があった。しかし業務が過多となり、研究成果のまとめを行うことが難しかった。
研修モデルの構築はほぼ完了したので、その整理とまとめに関しては次年度に行うことにした。
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| Strategy for Future Research Activity |
3年間かけ行ったUDLガイドラインを活用した授業改善の研修モデルの構築について、論文執筆を中心にまとめを行う。
１）UDLやインクルーシブ教育の概要紹介や受講前から基本的な知識を得られるホームページの維持や充実。２）研修のため開発したワークシートを用いたワークショップの実施。３）訪問調査した米国ボストン近郊のUDL先進実施学校での情報紹介を含めた研修内容の公開の許可。４）UDLガイドラインを参考にして実施した授業実践とその効果紹介。５）基礎的知識、事前学習、米国および日本での実践を網羅した研修プレゼンの充実を行い、研修プログラムの全体像を記述し報告する。
さらに次年度は、UDLガイドラインの活用を促すための研修モデルを発展させ、企業と連携しながら、ワークショップも含めた研修を完成させ、DVD教材として公開する予定である。
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| Causes of Carryover |
平成30年度文部科学省の研究事業に採択され、その実施に公立小学校との連絡調整も含め時間を要した。そのために、研修のモデル構築そのものは実施でき、学会発表までは行えたが、情報発信や論文化が遅れため。次年度は、公開と論文化をすすめる。
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