2016 Fiscal Year Research-status Report
リアス式海岸や海成段丘から津波堆積物を認定する手法の構築
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16K05574
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| Research Institution | Niigata University |
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Principal Investigator |
高清水 康博 新潟大学, 人文社会・教育科学系, 准教授 (10446370)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
卜部 厚志 新潟大学, 災害・復興科学研究所, 准教授 (20281173)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 津波堆積物 / リアス式海岸 / 粒子形状 / 円磨度 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
この研究では，リアス式海岸の沿岸斜面や海成段丘のような“非浜堤列平野”の沿岸陸域における有効的かつ実用的な津波堆積物の認定方法を目指す．そのために新しい粒子形状パラメータ(R)を取り込んだ上で津波堆積物同定のための諸条件について検討している．地層観察，堆積組織学（R，粒度組成，および粒子配列），地形解析や年代測定等の複合的解析から徹底的な性状解明を行う．このことは，将来の津波防災の観点からも，古津波科学の視座からも非常に重要である．当初計画の研究対象は以下の2つである．すなわち，
① 三陸リアス式海岸の2011年東北沖地震津波の堆積物および先史・歴史時代の津波堆積物
② 日本海東縁変動帯の完新世段丘に保存された津波由来と考えられるイベント堆積物
Ｈ２８年度は，以下の４項目について研究を進めた．１）昨年度までの予備研究の成果を参考に調査地の検討，および２）情報収集を行った．また３）粒子形状把握のための画像解析システムを導入し試験運用を始めた．また４）リアス式海岸における津波堆積物を検討するための比較検討対象として，沿岸低地の津波堆積物の情報収集も併せて行った．
その結果，次年度の研究の展開に向けて有用な知見を得ることができた．また，Ｈ２９年度のリアス式海岸での調査では津波堆積物の認定に有用なバックグラウンドデータとして現世の斜面堆積物と海浜堆積物の試料採取も行っており，これらのデータが次年度以降の議論に有効な試料と活用される予定でもある．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究実績の概要に示したとおり，Ｈ２８年度の検討項目は以下の４つである．１）昨年度までの予備研究の成果を参考に調査地の検討，および２）情報収集を行った．また３）粒子形状把握のための画像解析システムを導入し試験運用を始めた．また４）リアス式海岸における津波堆積物を検討するための比較検討対象として，沿岸低地の津波堆積物の情報収集も併せて行った．
１）Takashimizu and Iiyoshi (2016)で公表した定量的円磨度評価手法を適用するための候補地を検討した．日本のリアス式海岸の代表的地域である三陸海岸において予備調査を行ったがＨ２９年度の本調査の実施にいたる場所を確定することができなかった．
２）情報収集として，学会・研究集会や他大学の専門研究者の元を訪れ最新の研究知見を得て，研究戦略の構築に努めた．
３）画像解析装置（顕微鏡デジタルカメラAxiocam ERc 5）を導入し，粒子画像のデジタル化ルーチンの構築を行った．
４）リアス式海岸地域の津波堆積物評価のコントロール地域として，福島県南相馬市の沿岸低地を遡上した津波堆積物の情報収集を行った．
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| Strategy for Future Research Activity |
Ｈ２８年度の研究により本調査の準備はほぼ整ったので，Ｈ２９年度はリアス式海岸地域を代表する調査地域の絞り込みを急ぎ，当初計画にあった詳細調査に取り掛かる．調査結果が出た時点で成果の報告のための準備を開始する．また，Ｈ３０年度に向けて海岸段丘地域を代表する調査地点の絞り込みも進め，スムースな研究進捗を目指す．
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| Causes of Carryover |
研究実績の概要にも示した通り，リアス式海岸の代表地として考えていた三陸海岸地域において本調査にまで至る適地の選定に時間がかかっている．そのため無理をして調査を進めるより，しっかりと適地選定に時間を取るべきだと判断した．このことにより若干スケジュールに遅延が生じた．
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
Ｈ２９年度において次年度の成果を踏まえた上で調査研究を進めることができれば，今年度には本調査に取り掛かることができる．今年度中に調査適地選定・本調査・データ・試料採取までは進めていく予定である．
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