2016 Fiscal Year Research-status Report
医療現場における対応困難事例の調査及び医療者教育法の開発～患者中心の医療のために
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16K08864
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| Research Institution | Chiba University |
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Principal Investigator |
伊藤 彰一 千葉大学, 大学院医学研究院, 講師 (60376374)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
生坂 政臣 千葉大学, 医学部附属病院, 教授 (20308406)
相馬 孝博 千葉大学, 医学部附属病院, 教授 (90262435)
野田 和敬 千葉大学, 医学部附属病院, 特任助教 (50456076)
鋪野 紀好 千葉大学, 医学部附属病院, 特任助教 (10624009)
大平 善之 千葉大学, 医学部附属病院, 講師 (30400980)
山内 かづ代 千葉大学, 医学部附属病院, 特任助教 (30648069)
朝比奈 真由美 千葉大学, 医学部附属病院, 准教授 (00302547)
古阪 肇 千葉大学, 大学院医学研究院, 特任助教 (20710536) [Withdrawn]
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | Difficult Patient / シミュレーション教育 / コミュニケーション教育 / 教材作成 / eラーニング / 患者医師関係 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
①平成28年8月末にAn International Association for Medical Education (Barcelona, Spain)に参加し、「Simulation-based training of difficult patient (DP) management for residents」についてポスター発表を行った。質疑応答を通して、今後の研究活動についての助言を得た。
②平成29年1月26日、2月8日、2月23日に、当施設所属の研修医2年目18名を対象に、DP対応セミナー（シミュレーション教育）を計3回実施した。セミナーで使用したシナリオは次の通り。1． 患者要因①：自己防衛的、怯え 「必要な検査を受けることをかたくなに拒否する事例」、2． 患者要因②：易怒性 「病院の各部署の対応が悪いことに激高している事例」、3． 患者要因③：精神疾患・人格障害の存在 「報道等から情報を得た一般的でない疾患について説明・実施を求めてくる事例」、4． 患者要因④：悲嘆 「長女／孫の急死に取り乱す母親／父親／祖父の事例」、患者要因⑤：多愁訴「自分が精神疾患である診断を受け入れない事例」。また、実施時にDP対応についての自己評価ならびにThe Physician's Belief Scaleのデータを取得した。
③今後のeラーニング教材作成で使用するシナリオを作成するとともに、平成29年度の教材作成計画を立案した。
④DPに関する調査研究に関して、平成29年度の調査実施に向けて、調査方法および調査項目を策定した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
おおむね当初計画通りに進んでいる。「DPに関する調査研究」については、調査方法および調査項目は策定したものの、調査実施は平成29年度に変更になった。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成28年度の研究実績を踏まえて、当初計画通りに研究活動を進めていく。研究を推進するため、研究分担者に限らず、当該領域の専門家より広く意見を求めていく。そのために国内外を問わずに当該研究についての打合せを行い、研究の進捗状況・成果を学会等で積極的に公表していく。
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| Causes of Carryover |
eラーニング教材作成に協力していただく模擬患者への謝金額を当初計上していたが、平成28年度には教材作成を実施せず、平成29年度に実施する方針に変更になったため。また、平成28年度に購入予定としていた物品を購入せず、平成29年度以降に購入する予定に変更になったため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成29年度のeラーニング教材の作成にあたって次年度使用額を使用していく。また、平成29年度に国外施設との共同研究についての打合せを予定しており、そのための経費としても使用していく。
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