2020 Fiscal Year Research-status Report
「多職種連携のコンピテンシー」獲得を目的としたIPEへのTBLの導入と評価
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16K08896
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| Research Institution | Hyogo University of Health Sciences |
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Principal Investigator |
常見 幸 兵庫医療大学, 共通教育センター, 准教授 (80425123)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
末廣 謙 兵庫医療大学, 共通教育センター, 教授 (50154430) [Withdrawn]
紀平 知樹 兵庫県立大学, 看護学部, 教授 (70346154)
成瀬 均 兵庫医科大学, 医学部, 教授 (00208092)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | IPE（多職種連携教育） / TBL（チーム基盤型学習） / 多職種連携コンピテンシー |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2016-2019年に、本学で学部混成の協同学習を行っているすべての学年（1年次、2年次、4年次）において下記の通りTBL (チーム基盤型学習)を導入し、どの学年においても、多職種連携のコンピテンシーを評価する自己評価尺度や独自項目、自由記載によるアンケート調査を行った。
1.1年次では「早期臨床体験実習」という科目において、病院実習の他、兵庫医療大学全学部（薬学部、看護学部、リハビリテーション学部（理学療法学科、作業療法学科））に同法人内の兵庫医科大学医学部を加えた1年次生全員で協同学習を行っており、4学部5学科混成の小人数グループでTBLを実施した。予習、予習確認試験（個人試験（IRAT）、チーム試験（TRAT））を行った後に事例シナリオを配布し、事例における問題解決についてグループ内で議論を行わせ、発表会にてグループで発表させた。
2.2年次では「チーム医療概論」という科目において、本学の3学部4学科混成の小人数グループでTBLを実施した。TBLの進行は1年次とほぼ同様に、予習、予習確認試験、グループ討議、発表会を実施した。
3.4年次では「チーム医療論演習」という科目において、兵庫医科大学医学部も含めた4学部5学科混成の小人数グループでTBL形式にて協同学習を実施した。講義、講義内容確認試験、臨床症例に対するグループ討議や発表会の他、現場の医療職者達が臨床のカンファレンスシーンを学生の前で再現する“模擬カンファレンス”などのプログラムも取り入れた。
2020年度は、それぞれの年度、それぞれの学年において回収したアンケート調査結果について、学年や学部による比較に加え、学年推移による結果の違いなどについて分析などを行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
実施計画では、2020年度にすべての結果の分析を終了し、4年間の継続したTBLの導入による効果を先行研究との比較検討などをふまえて総合的に検証することが主な内容であった。
しかし、2020年度は新型コロナ感染症の拡大により、共同研究者との打ち合わせや学会参加による新しい知見の収集、他の研究者との意見交換などが大幅に制限され、研究の実施に遅れが生じ、更なる時間が必要となった。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の1年間で、学部による学生の意識の違いや同一学年学生の年度による意識の違いの分析を進め、その上で先行研究との比較検討などをふまえてTBLの導入による効果を総合的に検証する。
同一学年学生の年度による意識の違いについては、TBLで扱った事例シナリオの年度による内容の違いや協同学習の進め方の違いなどの要素をふまえた上で分析を進める。
これらを明らかにすることにより、コンピテンシーを獲得するための効果的な事例シナリオの内容や協同学習の運営方法を学年ごとに開発するなど、今後のさらなるIPE発展のための基盤を確立することが可能になると考える。
なお、2021年度も新型コロナ感染症が収束しない場合は、共同研究者との打ち合わせや学会参加等は、オンラインを積極的に活用して進めて行く予定である。
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| Causes of Carryover |
2020年度は、新型コロナ感染症拡大のため、国際学会・国内学会への参加を行わなかったため外国出張費を使用せず、データ入力作業や資料整理のための補助員の雇用も行わなかった。また、研究の成果を発表するための英文学術誌への論文発表を行えていないため、学会誌投稿料や翻訳・校閲費を使用しなかった。これらの理由により未使用額が生じた。
2021年は、研究成果をまとめ、学術誌への論文発表を行うための多職種連携のコンピテンシーやIPEについての関連図書・文献の購入や、学会誌投稿料、翻訳・校閲費などの費用として、次年度使用額を使用する予定である。
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