2021 Fiscal Year Research-status Report
「多職種連携のコンピテンシー」獲得を目的としたIPEへのTBLの導入と評価
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16K08896
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Research Institution | Hyogo University of Health Sciences |
Principal Investigator |
常見 幸 兵庫医療大学, 看護学部, 准教授 (80425123)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
末廣 謙 兵庫医療大学, 共通教育センター, 教授 (50154430) [Withdrawn]
紀平 知樹 兵庫県立大学, 看護学部, 教授 (70346154)
成瀬 均 兵庫医科大学, 医学部, 教授 (00208092)
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Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2023-03-31
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Keywords | IPE(多職種連携教育) / TBL(チーム基盤型学習) / 多職種連携コンピテンシー |
Outline of Annual Research Achievements |
本学で学部混成の協同学習を行っているすべての学年(1年次、2年次、4年次)において、2016-2019年度に下記の通りTBL (チーム基盤型学習)を導入して学部混成の少人数グループにてグループ討議等を実施し、どの学年においても、多職種連携のコンピテンシーを評価する自己評価尺度や独自項目、自由記載によるアンケート調査を行った。 1年次では「早期臨床体験実習」という科目において兵庫医療大学全学部(薬学部、看護学部、リハビリテーション学部(理学療法学科、作業療法学科))に兵庫医科大学医学部を加えた1年次生全員でTBLを実施した。予習、予習確認試験(個人試験(IRAT)、チーム試験(TRAT))を行った後に事例シナリオを配布し、事例における問題解決についてグループ内で議論を行わせた。2年次では「チーム医療概論」という科目において、本学の3学部4学科にてTBLを実施した。TBLの進行は1年次とほぼ同様に、予習、予習確認試験、グループ討議、発表会を実施した。4年次では「チーム医療論演習」という科目において、兵庫医科大学医学部3年次生も含めてTBLをベースとした協同学習を実施した。講義、講義内容確認試験、臨床症例に対するグループ討議や発表会の他、現場の医療職者達が臨床のカンファレンスシーンを学生の前で再現する“模擬カンファレンス”などのプログラムも実施した。 これまでに各学年・学部におけるアンケート調査の結果などの分析を進めてきており、2021年度は、それぞれの年度・学年において回収したアンケート調査の結果について、学年・学部による比較や学年の推移による結果の差異などについて分析を進め、平行して先行研究などの比較分析も行った。また、これらの実践やデータ分析結果をふまえ、国内学会にて発表を行った。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
計画では、2021年度までにすべての分析を終了し、IPEへのTBL導入の効果について、学年・学部による比較やTBLを継続的に実施することによる結果の推移などを先行研究との比較などをふまえて総合的に検証し、分析を終了する予定であった。2021年度はアンケート調査の結果の分析を進め、学会での発表も行ったものの、2021年度も新型コロナ感染症の感染拡大が続き、共同研究者との打ち合わせや学会・研究会参加による新しい知見の収集、他の研究者との意見交換などが前年度に引き続いて制限され、研究計画の実施に遅れが生じ、更なる時間が必要となった。
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Strategy for Future Research Activity |
2022年度は、これまでに行ってきた学部による学生の意識の違いや同一学年学生の年度による意識の違いの分析をさらに進め、TBLを継続的に実施することによる結果の推移などを先行研究との比較などをふまえて、IPEへのTBL導入の効果について総合的に検証する。また、それらを明らかにすることにより、各学年におけるより効果的な事例シナリオの内容やTBLの運営方法を導き出し、今度さらに効果的なIPEプログラムを開発するための基盤を作る。 対面での学会・研究会開催も再開されてきており、学会・研究会参加や意見交換、共同研究者との打ち合わせなどは、現地参加に加えてオンラインも積極的に活用しつつ進めていく予定である。
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Causes of Carryover |
2021年度は、前年度に引き続き新型コロナ感染症の感染拡大の影響で国際学会への参加が行えず、また国内学会への参加もオンラインとなったため、国内・海外学会参加費や出張費を使用しなかった。また、データ入力作業や資料整理のための補助員の雇用も行わなかった。さらに、研究計画に遅れが生じたことにより研究の成果を発表するための英文学術誌への論文発表を行えていないため、学会誌投稿料や翻訳・校閲費を使用しなかった。これらの理由により未使用額が生じた。 2022年度は、研究成果をまとめて国内外での学会発表や学術誌への論文発表を行うため、多職種連携のコンピテンシーやIPE・IPWについての関連図書・文献の購入や、学会誌投稿料、翻訳・校閲費などの費用として、次年度使用額を使用する予定である。
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Research Products
(2 results)