2017 Fiscal Year Research-status Report

チーム基盤型学習法のアクティブ・ラーナー育成に対する効果検証

Research Project

Project/Area Number	16K11889
Research Institution	Kyushu University
Principal Investigator	三木洋一郎九州大学, 基幹教育院, 教授 (80262476)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	高橋一郎九州大学, 歯学研究院, 教授 (70241643)
Project Period (FY)	2016-04-01 – 2019-03-31
Keywords	チーム基盤型学習法 / アクティブラーニング / アクティブラーナー / 学修成果 / 評価方法
Outline of Annual Research Achievements	１．九州大学歯学部は、アクティブラーニングを推進するために、２～６年次にチーム基盤型学習法（TBL）の形式で行う授業を実施している。今年度は、本学に導入されているMoodleをベースとしたオンライン学習支援システムを利用することにより、TBL授業における小テストやピア評価を迅速かつ正確に評価して学生にフィードバックできる学習支援環境の整備に取り組んだ。今年度、当該オンライン学習支援システムの改修に伴いネットワークの負荷集中の問題が生じたが（原因は調査中）、その善後策として、学生が個々に所有するスマートフォンからのMoodle利用を試行した結果、用途によっては簡便さが有利に働くことが判明した。２．研究分担者がTBL形式で実施している授業科目において、H26年度以来継続的に行っている授業評価アンケートとピア評価の結果をベースに、学年進行に伴う学習者のアクティブラーナーとしての自覚の程度に関する変化を分析した。また、一般の学習者にはなじみのないピア評価を各学年で実施することで、抵抗感が払拭され、ピア評価を実施することの意義への理解が深まることの確証を得た。３．国内では近年、アクティブラーニングの有効な実施と評価に対する関心が非常に高まっている。日本医学教育学会大会と日本歯科医学教育学会大会のほか、高等教育におけるアクティブラーニング関連のシンポジウムや研究集会に参加して、様々な領域の教育者との意見交換や多角的な情報収集を行って、これらの有用な情報を研究実施に役立てた。 ※今年度から研究代表者の所属が歯学部から基幹教育院に変わったため、研究分担者を初めとする歯学部教員と連携しながら研究を遂行した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason アクティブラーナーとしての成熟度の評価指標に関するアンケート調査が準備にとどまり実施には至らなかった。また、オンライン学習支援システムの改修に伴い、クラスの全学生が同時にタブレット端末を利用する学習環境を完全に整えることはできなかったが、善後策として学生所有するスマートフォン利用が有効である可能性が示された。また、国内の学会大会やシンポジウム、研究集会等を通じて、アクティブラーニングの学修成果を評価する指標に関する有益な情報を収集することができ、アンケートの調査項目の改善に役立てることができた。
Strategy for Future Research Activity	H30年度は、アクティブラーナーとしての成熟度を客観的・定量的に測るのに効果的な評価指標を用いて、TBLのアクティブらーない育成に対する有効性を検証することを目標とする。具体的には、（１）国内の高等教育機関を対象に、TBLやそれ以外のアクティブラーニングを取り入れた授業におけるアクティブラーナー評価指標に関するアンケート調査を実施し、（２）本学でこれまでに蓄積した授業評価アンケートの自由記載コメントとTBLのピア評価における質的評価コメントからテキストマイニングにより特性的キーワードを抽出し分析を行う。（３）これらから得られた知見を、本学でのTBL授業とそれ以外の授業における学修成果評価に適用、比較するとともに、学年進行に伴う変化を継続的に追跡調査する体制を整え、実施に移す。これらの研究成果を、国内外の学会等で発表し、学術雑誌に論文を投稿する。また、研究成果報告書を作成して全国の関係機関に配布する。
Causes of Carryover	医療系大学・学部を対象にしたアンケート調査が進捗しなかったことと、国際学会に参加しなかったことが主たる理由である。次年度は、調査と分析にかかる費用として物品費20万円と人件費30万円、研究成果発表のため国際学会参加２件ほかに要する旅費として110万円を見込んでいる。