2018 Fiscal Year Research-status Report
看護学生から新人看護師への移行を支援する統合看護実習教育の検討
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16K11942
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| Research Institution | Kobe University |
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Principal Investigator |
三谷 理恵 神戸大学, 保健学研究科, 助教 (70437440)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
澁谷 幸 神戸市看護大学, 看護学部, 准教授 (40379459)
関戸 啓子 京都府立医科大学, 医学部, 教授 (90226647)
香川 秀太 青山学院大学, 社会情報学部, 准教授 (90550567)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 看護学 / 看護学教育 / 統合実習 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2017年3月～4月に統合看護実習の担当教員を対象とした第1段階調査について、前年度に実施した全体の傾向把握に加え、看護師養成教育年限（3年制・4年制）でのフィッシャーの正確確率検定により、比較を実施した。実習目標は共通目標、分野目標で回答を求めた。3年制と4年制で群間比較をしたところ有意差（5％水準）がみられた項目は、「限られた時間内で効率的に看護を展開することができる」「多重課題に対応し、看護を展開できる」等合計8目標あり、有意差を認めたいずれの項目も3年制の方が4年制より回答割合が高い傾向にあり、3年制の方が4年制より実践的目標が共通目標として設定されている傾向が示唆された。実習内容では「全学生が同じ実習内容に取り組む」が3年制では93.4％、4年制では35.4％，「各分野が設定した実習内容に取り組む」が3年制で5.8％、4年制で55.4％であり群間の有意差がみられた。実習評価では、「全教員が同じ評価基準で評価する」は3年制で76.9％、4年制で46.2％、「分野単位で統一された基準で評価する」は、3年制で11.6％、4年制で40.0％であり群間に有意差があった。3年制は全学生が同様の内容に取り組むことが多く評価基準も統一される傾向にあるが、4年制では各分野が実習内容を設定している場合が回答者の半数を越えており学生が志向する分野を選択して取り組む体制にあることが示唆された。
第2段階調査は、2017年度に実施した学生時代の面接調査の分析を継続している。10名の対象者のうち、就職する分野に近接した分野を選択した学生6名、就職する分野とはあえて別の分野選択をした学生4名であった。選択した統合看護実習の内容により学習要素の多様さが示唆されており、2018年度調査の面接内容と統合し、移行期支援につながる要素を継続して検討している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
第1段階調査は計画していた学術集会での成果報告に至った。
第2段階調査は、学生時代に許可を得た就職後の新人看護師10名を対象として、新人看護師としての定着が予測される就職後6か月頃からの面接調査を計画していたが、対象者者との調整に難渋し調査対象者の許諾の得る期間、面接日程が当初計画予定期間よりかなり延長せざるを得なかった。また許諾者も計画段階より少なく、今後調査計画の修正が必要になっている。
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| Strategy for Future Research Activity |
第1段階調査結果はすでに2019年度内の国内学会発表を予定しており、その成果をまとめていく。
第2段階調査は、新人看護師の移行期において統合看護実習での学習要素が新人看護師に移行する時期にどのように影響するのか前年度調査結果の分析を早急に実施していく。新人看護師の調査対象者が当初計画より少ないため、課題達成に向けた補完調査検討し、課題達成に向けた計画を継続していく。
最終段階の調査として、多様な教育背景を持つ新人看護師を対象に調査を予定している。第1段階調査、第2段階調査の結果から、学習要素と移行期支援につながる要素を抽出し、統合看護実習の学習要素が新人期の移行へどのように影響するかを検証する。研究遂行に必要な倫理委員会への申請、医療機関との調整を2019年度前半に進め、新人看護師の勤務状況が安定してくると推察される時期に調査を実施、分析を進め課題達成を目指す。
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| Causes of Carryover |
［理由］今年度予定してい第2段階第2調査では、調査対象者数が当初計画より少なくなった。それに伴い、面接調査費用、対象者への謝金、逐語録作成費用，データ整理に関連する雇用経費等が当初計画より少額となり、未使用金額分は次年度繰り越しとした。
［次年度の計画］
2018年度分繰り越し金額は、第2段階調査の補完調査費用に使用する予定である。
2019年度配分額は、最終調査を進めるために研究会議の開催、調査資料の印刷、郵送費用等に活用していく。さらに2019年度内国内外の学会発表の成果報告のための交通費等に使用予定である。
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Research Products
(4 results)
