2016 Fiscal Year Research-status Report

トリアージ看護ケアモデル開発に関する研究

Research Project

Project/Area Number	16K12038
Research Institution	University of Kochi
Principal Investigator	西塔依久美高知県立大学, 看護学部, 助教 (30761085)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	大川宣容高知県立大学, 看護学部, 准教授 (10244774) 井上正隆高知県立大学, 看護学部, 講師 (60405537) [Withdrawn]
Project Period (FY)	2016-04-01 – 2019-03-31
Keywords	トリアージ / 院内 / 救急外来 / トリアージ看護ケアモデル / ＪＴＡＳ
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、緊急度判定支援システム（以下、ＪＴＡＳ）普及後の院内トリアージにおける看護ケアの明確化と看護ケアに至る思考過程を明らかにし、「トリアージ看護ケアモデル」を開発することである。今年度は、ＪＴＡＳのトリアージプロセスにおける看護ケアを抽出するために、トリアージ関するに先行研究や文献の検討を行った。先行研究や文献検討の結果、院内トリアージに関する看護ケアを明文化したものはなく、先行研究の多くは、ＪＴＡＳの信頼性や妥当性を施設の救急外来データから分析したものやトリアージの質の評価に関するもの、トリアージナースの役割に関するものであった。また、トリアージナースの育成やトリアージの教育システムの構築に関する課題についても報告されていた。このことから、本研究の目的であるトリアージにおける看護師の思考過程を明らかにすること、看護ケアを抽出しＪＴＡＳのトリアージプロセスにおける看護ケアをモデル化することは、トリアージ教育をデザインするための基礎的なデータになると考えられた。院内トリアージにおける看護ケアモデルに関する先行研究が乏しい現状が明らかとなったいま、本研究によって院内トリアージにおける看護ケアモデルを開発することは、院内トリアージを実践している看護師や医師、病院管理者、トリアージを受ける一般市民に対して、院内トリアージの目的やトリアージを行うことの意義について新たな知見を示すことになりうる。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 本研究の目的は、緊急度判定支援システム（以下、ＪＴＡＳ）普及後の院内トリアージにおける看護ケアの明確化と看護ケアに至る思考過程を明らかにし、「トリアージ看護ケアモデル」を開発することである。平成２８年度は、以下の目標を設定し研究を進めてきた。目標１：トリアージに関する先行研究や文献から、ＪＴＡＳのトリアージプロセスに関わる看護ケアを抽出し明らかにする。目標２：ＪＴＡＳを使用している施設のトリアージ場面を参加観察し、実践場面から看護ケアに関連する内容を抽出するために研究協力施設の抽出を行う。目標１については、院内トリアージにおける看護ケアという概念そのものが周知されていない現状の中で、文献検索や先行研究の調査に時間を要した。目標２については、研究協力施設の抽出については、無作為抽出によって研究協力を得ることを考えていたが、協力を得るまでには至っておらず、来年度はＪＴＡＳプロバイダーコースやトリアージナース育成研修会を受講した救急看護認定看護師、専門看護師、特定行為に係る看護師が勤務する施設を選定し、研究を進める予定である。
Strategy for Future Research Activity	研究者自身が研究機関を変更しているため、まずは、所属研究機関の附属病院で調査を行い、インタビューガイドの精錬化を図りながら他施設の調査へ進めることとした。研究協力施設の抽出にあたっては、ＪＴＡＳプロバイダーコースやトリアージナース育成研修会を受講した救急看護認定看護師、専門看護師、特定行為に係る看護師が勤務する施設を選定し、アクションリサーチの手法で研究を進める予定である。また、本研究は「看護師の思考」を明らかにする質的研究であり、研究者自身のバイアスがかからないようにするために、研究協力者とともに研究を進め、モデル開発に向けての研修会への参加とスーパーバイズを計画している。
Causes of Carryover	平成２９年度に予定していた研修会への参加が、今年度に参加できることになり、交付額の前倒し申請（２０万円）を行ったため、次年度使用額の差額が生じている。この差額は、もともと平成２９年度分の直接経費として計上していたものであり、次年度分の交付予定額は当初の計画より減額となるが、次年度の研究活動に支障をきたすものではない。
Expenditure Plan for Carryover Budget	研究者自身の所属研究機関変更に伴い、新たなワークステーション購入の必要性が生じた。その理由として、前所属研究機関で使用していたワークステーションは前所属機関のものであること、現在の所属研究機関には、家庭使用のパーソナルコンピューターはあるが、統計ソフトなどを入れて研究データを適切に管理できるハイスペックなコンピューターがないためである。また、ケアモデル開発に関する新たな知見を得るための書籍の購入が必要となるため、物品費を増額して使用する予定である。増額を考えている費用の捻出については、所属機関の変更に伴い旅費が当初の予定金額よりも経費を抑えられる可能性があるので、その抑えた経費の範囲内で適切に使用していく予定である。