2017 Fiscal Year Research-status Report
消化器がん患者の多職種連携による就業対応に焦点を当てた退院支援プログラムの開発
| Project/Area Number |
16K12075
|
|---|
| Research Institution | International University of Health and Welfare |
|---|
Principal Investigator |
糸井 裕子 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 教授 (20383094)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
吉田 昌 国際医療福祉大学, 大学病院, 教授 (20245640)
金子 順子 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 助教 (40611679)
落合 佳子 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 助教 (70611698)
阿久津 和子 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 助教 (70756791)
桑野 美夏子 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 助教 (10736052)
鈴木 明美 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 講師 (20525183)
鈴木 裕 国際医療福祉大学, 医学部, 教授 (20241060)
小野崎 美幸 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 助手 (00424052)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
|
| Keywords | がん患者 / 消化器がん / 働く世代 / 就労支援 / 就労支援モデル / 多職種協働 / 退院支援 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、2013年から2015年に取り組んできた多職種連携を基盤とするがん患者のQOL向上のための入院から職場復帰・継続を含めた退院支援システム構築の強化を目指す。特に手術療法後、化学療法、放射線療法等の治療を受けている消化器がん患者の就労を受け入れる職場のモデル要素の抽出、対応プログラムの開発を目指す。
平成29年度は、「消化器がん患者の就労を受け入れる職場のモデル要素の抽出および対応プログラムを開発する。」「多職種、患者、産業保健師、職場責任者（人事担当者等）を交えたワークショップで職場のモデル要素と対策プログラムの精度を高めるとともに共有する。」の２つの目的に沿って活動を行った。
①手術療法後、化学療法、放射線療法等の治療を受けている消化器がん患者の就労における職場の意識やシステムの課題を特定化することを目的に企業と消化器系患者会の会員に調査を行った。成果を公表するため投稿を予定している。
②一般市民、患者、医療関係者、学校関係者、学生・大学院生に向けて、就労しているがん患者様、企業、社会保険労務士、社会福祉士、がん性疼痛看護認定看護師の講演およびワークショップ「がん患者の就労を支える仕組みを考える」の企画、実施を行った。この映像を我々が運営しているWEBサイト（http://www.iuhw.ac.jp/ipagp/index.html）に追加更新した。
③①の調査結果とワークショップの知見をもとに、消化器がん患者の就労を受け入れる職場のモデル要素の抽出および対応プログラム（案）を作成し、精度を高めた。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成29・30年度研究計画として、以下2点を予定し達成した。
①平成29年度の調査結果を基に作成した、消化器がん患者の就労を受け入れる職場のモデル要素の抽出、対応プログラム（案）を患者、企業、看護師、社会福祉士等を交えたワークショップで、精度を高めた。
②ワークークショップは、専門カメラマンに撮影・編集してもらい動画としてWEBサイト：http://www.iuhw.ac.jp/ipagp/index.htmlに掲載した。
|
| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度は、以下の目的達成に向けて活動予定である。
目的①入院から職場、地域においてシームレスに対応するための現WEBサイトに英語版により広く情報発信する。
【活動】既に運用しているWEBサイト：http://www.iuhw.ac.jp/ipagp/index.htmlに消化器がん患者の就労を受け入れる職場のモデル要素の抽出、対応プログラム（案）を追加し、英語版(新規)を業者に発注し、出来上がり次第公開する。
目的②結果報告書を広く配布し啓蒙する
【活動】結果報告書を広く配布し啓蒙するため研究結果の報告書を作成し、職場、患者 等に広く配布し啓蒙 することにより、就労環境の改善につなげる。研究結果の報告書を作成し、職場、患者等に広く配布し啓蒙 する。
|
| Causes of Carryover |
(理由)
平成29年度のワークショップ「がん患者の就労を支える仕組みを考える」の企画、実施を行った。この映像をWEBサイト（http://www.iuhw.ac.jp/ipagp/index.html）に掲載するのが遅れたためWEBサイトの英語翻訳が行えず、翻訳込基本制作費用・既存ページ追加翻訳費用分が次年度の使用になった。
（使用計画）
平成29年度のワークショップ「がん患者の就労を支える仕組みを考える」の企画、実施を行った。この映像のWEBサイト（http://www.iuhw.ac.jp/ipagp/index.html）への掲載が終了したため8月に英語版翻訳費用として執行する。
|
