2016 Fiscal Year Research-status Report
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16K12093
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
島 明子 名古屋大学, 医学系研究科(保健), 准教授 (80337112)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
河原田 まり子 札幌市立大学, 看護学部, 教授 (90374272)
高野 良子 名寄市立大学, 保健福祉学部, 教授 (90329649)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 中高年女性 / 更年期症状 / ソーシャルキャピタル / ヘルスリテラシー |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成28年度は初年度に該当し、文献検討と大規模調査へ向けて調査内容の精査と調査地区の選定を行った。
文献検討は、３つの視点から課題と対策を明確にした。１）地域の繋がりと中高年女性の健康との関連性について、ソーシャルキャピタルの概念が中高年女性の健康課題の解決に適応できるか、地域との繋がりと中高年女性に特有な更年期症状の発現との関連性を整理した。２）中高年女性の更年期症状に対する対処行動について、ヘルスリテラシーの観点から、①更年期症状に関する情報の収集と活用、②情報の選択における迷いや葛藤の状況、③情報の選択における地域や家族の影響について整理した。３）中高年女性のヘルスリテラシーとストレス対処力との関連性を検討した。先行研究より、ソーシャルキャピタルが中高年女性の健康の自覚に関連すること、ヘルスリテラシーについて、中高年女性は更年期症状の対処として生活の工夫が有益と認識しているが、実践をするためにはどのような情報が確かなのか情報の選択と活用について専門家からの支援を求めていること、女性が情報を選択し活用する際には地域の規範や家族による影響がある等の課題が詳細となった。これらの検討に基づき、量的調査および質的調査の内容を精査した。
調査方法および調査地域の選定および確保について、当初は平成28年度中に調査実施の予定であったが、地域特性に応じた量的調査を実施するためには、人口が少ない地域からも調査協力者を募集する必要があることや、多数の協力者を募集する必要性が明らかとなり、実施可能な調査方法および対象地区の選定を行った。また、調査に必要な人員および費用の確保を行ない、平成29年度に調査開始ができる状態を整備した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
量的調査および質的調査における調査内容の精査を行い、実施が可能な地域の選定や調査方法の明確化と費用試算について、より明確にすることができた。次年度になり次第、調査実施に取り掛かることができるため、おおむね順調に進展している。具体的には、大規模な量的調査へ向けて調査内容を精査することができた。先行研究より、ソーシャルキャピタルの多様な側面のなかでどの要素が中高年女性の健康と関連するかを特定したこと（担当：島、河原田）、対処行動についてはヘルスリテラシーの構成要素をもとに更年期症状に特有な課題を詳細にしたこと、更に、女性のニーズがある食事の側面から情報の選択と活用についての課題を特定したこと（担当：島、高野）によって、調査内容を精査し、調査方法および調査対象地域の選定をすることができたため、次年度の調査実施体制が整った。
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| Strategy for Future Research Activity |
次年度までに量的調査および質的調査から、地域のなかで中高年女性が更年期症状に対処するために必要な情報活用と地域の影響、家族の関連を明らかにし、プログラムの作成へと準備をすすめる。
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| Causes of Carryover |
量的調査において当初はアンケート調査の予定であったが、実施可能な協力者の募集について検討したところ、割付条件が厳しく大規模人数のご協力を得るためにはアンケート調査よりもWEB調査が妥当であることがわかった。対象募集の割付条件とは、年齢が40歳～50歳の女性、ソーシャルキャピタル指数および第二次医療圏別に対象者を募集するために、一定地区から大規模人数にご協力いただくことが難しいため、アンケート調査からWEB調査として対象地区を拡げて量的調査を実施する予定とした。量的調査を平成29年度に実施する予定とし、調査に要する費用を次年度に使用できるようにしたため、次年度使用額が生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成29年度にWEB調査にて使用予定となっている。
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