2017 Fiscal Year Research-status Report
糖尿病患者・家族の「家族マネジメント力」に即した看護介入の実践に関する研究
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16K12106
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| Research Institution | University of Kochi |
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Principal Investigator |
長戸 和子 高知県立大学, 看護学部, 教授 (30210107)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
瓜生 浩子 高知県立大学, 看護学部, 教授 (00364133)
坂元 綾 高知県立大学, 看護学部, 助教 (90584342)
岩井 弓香理 高知県立大学, 看護学部, 助教 (40633772)
山口 智治 高知県立大学, 看護学部, 助教 (80784826)
永井 真寿美 高知県立大学, 看護学部, 助教 (50759793)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 家族看護 / 糖尿病 / 家族マネジメント力 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、慢性疾患患者の家族が療養行動を生活に組み込み、病状の悪化を防ぎながら家族全体の健康を維持し、生活を営んでいく力を「家族マネジメント力」ととらえ、①研究者が先行研究において開発した「家族マネジメント力測定スケール」を洗練化する、②洗練化したスケールを糖尿病患者の家族に用い、その結果に基づいて糖尿病患者の家族への看護介入方法を検証することを目標としている。
平成29年度は、①先行研究で開発した47項目版「家族マネジメント力測定スケール」の質問項目を、糖尿病患者の家族に特化した質問項目として洗練化し、洗練化した質問項目について、専門看護師（慢性疾患看護、家族支援）や認定看護師（糖尿病看護）、慢性看護学領域の教育・研究者等による妥当性の検討を行った。計画では、糖尿病患者の家族200名程度を対象として、作成した質問紙による調査を実施することとしていたが、現在、質問紙に関する妥当性に関する意見の取りまとめの段階にあり、実際の患者・家族を対象とした調査の実施には至っていない。
まだ意見の分析の途中であるが、先行研究で明らかにした「家族マネジメント力」の６つの構成要素「志気を高め家族生活を変化させる力」「折り合いをつけて取り組む力」「変化への準備性を高める力」「病気の管理を方向づける力」「家族生活を安定させる力」「協調して家族生活を方向づける力」の中で、「志気を高め家族生活を変化させる力」「変化への準備性を高める力」「折り合いをつけて取り組む力」などが糖尿病患者の家族にとって重視すべき「家族マネジメント力」となるのではないかと考えられ、これをふまえて、質問項目を洗練化、確定する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
質問紙の妥当性について、専門看護師や認定看護師、慢性疾患看護に関する教育・研究者からの意見聴取を行うにあたり、協力者との日程調整に時間を要したこと、その後の研究者間のディスカッションのための会議日程の調整にも時間を要したことにより、予定通りの実施ができなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度は6月末までに質問紙の妥当性検討の結果をふまえて質問紙の洗練化を行う。7月：所属機関の倫理審査を受審し、8月～10月：外来通院中の糖尿病患者の家族300名程度を対象として質問紙調査を行う。11月～12月：統計的分析により、糖尿病患者の家族の「家族マネジメント力」の構造を明らかにする。また、質問紙調査の実施と同時進行で、糖尿病患者と家族へのケアに携わっている看護師15名程度を対象に面接調査によるデータ収集を行う。面接調査の内容は、糖尿病の療養行動や管理に課題があるととらえた患者・家族を想起してもらい、その患者・家族は、どのような家族マネジメント力に課題があったのか、また、家族マネジメント力を高めるためにどのようなケアを実践したのか、有効であったと思われるケアはどのようなものか、などである。1月～3月：看護師との面接内容から抽出された看護介入を分類し、家族マネジメント力に即した看護介入を明らかにする。
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| Causes of Carryover |
質問紙の洗練化にあたり、慢性疾患看護専門看護師と家族支援専門看護師各1名、慢性看護学領域の教員1名、大学院で家族看護学を専攻・修了した教員1名から意見聴取を行ったが、いずれも本学に所属する教員であり、調査のための旅費・謝金が発生しなかったため。
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