2018 Fiscal Year Research-status Report

子宮頸がん予防に関する母親の意思決定を支援するサポート・プログラムの構築

Research Project

Project/Area Number	16K12117
Research Institution	Niigata University of Health and Welfare
Principal Investigator	塚本康子新潟医療福祉大学, 看護学部, 教授 (60310554)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	増田明美新潟医療福祉大学, 看護学部, 教授 (40390017) 下山博子新潟医療福祉大学, 看護学部, 講師 (60434461) 淺島宏美新潟医療福祉大学, 健康科学部, 助教 (70649508) [Withdrawn] 小山歌子新潟医療福祉大学, 看護学部, 教授 (70727346)
Project Period (FY)	2016-04-01 – 2020-03-31
Keywords	子宮頸がん予防 / がん教育 / 母親 / がん検診 / がん予防
Outline of Annual Research Achievements	2018年度は、大学生・高校生への健康教育、養護教諭が行う健康教育、母親に対するがん予防健康教育を実施することを予定していた。しかし、2017年から学校教育で「がん教育」を実施することが制度化され、文部科学省の報告では2017年の「がん教育」実施率は56%であった、とされている。これを受けて、本研究課題であるプログラムの再検討が必要と考え、新たに、子どもを子宮頸がんから護る母親への支援プログラムの検討を目的として、行政の保健師、小学校・中学校養護教諭、看護学研究者らによるグループディスカッションを実施した。その結果から、がん予防は学校での「がん教育」を基盤としながら、子どもと子どもをもつ親を対象とした「健康教育」が必要という見解に至った。同時に、学校における「がん教育」の課題も、内容の検討や時間数、担当する教師、依頼する外部講師など課題もいくつか挙げられた。結果は現在分析し、投稿準備をしている。また、先行研究として調査した子どもを持つ母親の子宮頸がん予防に関する認識の経年的変化について、論文投稿した。マスメディアで報道された情報が女児を持つ母親の子宮頸がん予防に対する意思決定に大きく影響していることが明らかとなった。現在投稿中である。グループ・ディスカッションした結果をもとに、サポート・プログラムを実践していく計画であったが、「がん教育」の動向の確認に時間を要したため、まだ実践にはつながっていない。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 法の改正を受けて、学校で実施する「がん教育」の動向を確認することに時間を要した。2018年10月に文部科学省が発表した報告では、2017年度の実施率は56%程度だったという。「がん教育」を担当する養護教諭への聞き取り調査からは、教育内容や時間数、担当教師や依頼する外部講師など検討課題は多様にあるよう思われた。本研究課題である子宮頸がん予防のためのサポート・プログラムは、大学生・高校生、母親、養護教諭を対象としていたが、「がん教育」が制度化されたことから、現況に合わせてプログラムを検討し直す必要性が生じた。 2018年度に実施した研究成果から、学校での「がん教育」を基盤としながら、幼児期からからだといのちの大切さを学び、がん予防につなげていくプログラムを検討していくことが必要と考えている。
Strategy for Future Research Activity	大学生・高校生を対象としたプログラムについては学校における「がん教育」の成果を評価したうえで、再検討することとした。養護教諭の行う健康教育も同様である。今後は、子どもと子どもの親を対象とした「からだといのちセミナー」による健康教育が必要と考え、プログラムを現在修正している。セミナーのプレとポストとして、子どもへの健康教育とがん予防に対する親の意識調査を実施する。セミナーは数回実施し、参加者の反応から効果について評価していく予定である。セミナー内容は、子宮頸がんを含めたがん予防を基盤にして、幼児とともに参加した親も自分のからだを知り、いのちの大切さを考えるための機会にしたい。結果から、がん予防のための意義を検討していく予定である。
Causes of Carryover	次年度使用額が生じた理由としては、当該年度に予定していた高校生、母親、養護教諭を対象とした健康教育のプログラムが実施できなかったことによる。小学校からの学校における「がん教育」が開始されたことにより、本研究課題とどう関連づけるか検討が必要だったためである。「がん教育」につなげる健康教育の必要性から、対象者も含めてプログラムを修正し、実施していく予定である。会議費、会場費、講師への謝金、交通費、備品、学会発表、調査費、などの費用が必要である。