2016 Fiscal Year Research-status Report
在宅療養高齢者に対する生活の質向上のためのチームアプローチ自己評価指標の有用性
| Project/Area Number |
16K12244
|
|---|
| Research Institution | Kagawa University |
|---|
Principal Investigator |
松井 妙子 香川大学, 医学部, 教授 (50290359)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
沖 亞沙美 香川大学, 医学部, 助教 (70774024)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
|
| Keywords | Trans Disciplinary Team / チームアプローチ / 訪問看護 / 訪問介護 / 居宅介護支援 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、訪問看護、訪問介護、居宅介護支援事業所（以下、三事業所）従事者を対象とし、「在宅療養高齢者に対する生活の質向上のためのチームアプローチ自己評価指標」の臨床的妥当性を検討し、有用性を確認することである。本研究のチームアプローチとは単一事業所では解決できない支援ニーズの充足を目的に、対象の利益を最優先にしながら、主体的に協力関係を構築し、事業所従事者の役割を解放、融合しながら目標達成に向けて取り組む相互関係の活動をさす。
交付申請書に記載した研究実施計画に沿って、平成28年度は、①日本在宅ケア学会、日本老年社会科学会、日本看護科学学会などに参加し、チームアプローチに関係する情報の収集を行った。また、②在宅療養高齢者に対するケア提供体制の動向に関する情報を収集し、国が目指している地域包括ケア体制の構築に対する本研究の位置づけや意義を確認した。さらに、③ホームホスピスを経営している代表を講師に招き、ホームホスピスの場で行われているチームケアについての情報を収集した。現在、チームアプローチや地域包括ケアに関する文献や情報の収集を継続し、文献検討を行いながら、分析の思考を醸成している。
交付申請時の計画では、28年度中に、④三事業所がかかわったチームアプローチ事例の提供依頼を行い、⑤所属組織の倫理委員会に本研究計画を申請、承認を得たうえで、⑥チームアプローチ事例にかかわった従事者にグループインタビューを行い、逐語録を作成、⑦先行研究で得た「在宅療養高齢者に対する生活の質向上のためのチームアプローチ自己評価指標」の臨床的妥当性を検討する予定であった。平成28年度の研究実績として、①～④は遂行できている。29年度に⑤所属組織の倫理委員会への申請を行い、承認を得た上で⑥～⑦を進める予定である。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
平成28年度途中で病気療養のために病休を取得した。復職後も治療を継続しながら日常業務を遂行している。休職中の仕事が復職後に集中し、研究のエフォートが低下したので研究の遂行が遅れている。治療終了後、事務補助を雇用しながらエフォートを向上し、遅れを取り戻す予定である。
|
| Strategy for Future Research Activity |
研究倫理委員会の申請・承認を得るために、研究協力者に、または、機縁法により、事例提供依頼を行い、数事例が収集できた段階で所属組織の倫理委員会に研究計画を申請する予定である。倫理委員会承認後、グループインタビュー法を用いた事例検討を行い、その逐語録をデータとして質的帰納的に分析を行う予定である。チームアプローチがうまく行えた事例とそうでない事例を5事例ずつ、計10事例を行う予定であり、研究の遅れを取り戻すためにエフォートを向上する。また、遅れを取り戻せない場合は、事例数を変更することも検討している。
|
| Causes of Carryover |
進捗状況に記載の通り研究の遂行が遅れており、グループインタビュー調査や逐語録作成、質的分析に対する専門的知識の提供などの謝金の支出が行われなかったこと、情報収集のための学会（日本老年社会科学会、日本在宅ケア学会、日本看護科学学会、タイ国チェンマイの国際学会）への参加費用、旅費、宿泊費を他の研究費で賄ったために、次年度使用額が生じた。
|
| Expenditure Plan for Carryover Budget |
28年度に研究実施予定であったグループインタビュー法を用いた事例検討を29年度に行うので、その参加者に支払う謝金が必要である。逐語録作成や倫理委員会申請のための事務補助を雇用する費用も必要である。これらの費用に加えて、学会参加など情報収集や成果発表の費用に充てる予定である。
|
