2016 Fiscal Year Research-status Report
在宅褥瘡ケアにおける訪問看護師の判断とケアのガイドラインの開発
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16K12263
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| Research Institution | University of Kochi |
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Principal Investigator |
小原 弘子 高知県立大学, 看護学部, 助教 (20584337)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
池田 光徳 高知県立大学, 看護学部, 教授 (70212785)
森下 安子 高知県立大学, 看護学部, 教授 (10326449)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 在宅療養者 / 褥瘡 / 訪問看護 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成28年度は、高知県における褥瘡を保有する在宅療養者の実態、訪問看護師が実施している褥瘡ケアの内容、多職種連携における課題を明らかにする目的で、アンケート調査およびインタビュー調査を実施した。高知県内の訪問看護ステーション（以下訪問看護ST）52施設および医療機関の訪問看護部門26施設の計80施設に調査表を配布し、また、同意の得られた訪問看護ST管理者にインタビュー調査も実施した。調査表は、訪問看護ST40施設（回収率76.9%）、訪問看護部門13施設（回収率50.0%）の計53施設（回収率67.9%）から回答があり、インタビュー調査は、訪問看護ST18施設の管理者に実施した。調査結果より、訪問看護師には、「療養者の状態に合わせながら介護負担を最小限にできる体圧分散ケアの考案」「療養者の体調管理と日常生活動作能力の維持に向けたケア」「適切な時期に必要な専門職がケアや治療を療養者に提供できるケアのマネジメント」が求められていることが明らかとなった。また、医師との連携について、皮膚科専門医でない医師との治療方針の共有の難しさ、および、滅菌済非固着性パッドの処方や軟膏処方について医師との交渉の難しさについて回答した訪問看護ステーションが多数あった。また、多職種連携については、リハビリテーションの介入がある療養者は褥瘡保有者の約30％と少なく、栄養士の介入がある患者は皆無であった。このように、在宅での褥瘡保有者に対し、多職種連携でのケア提供が困難な状況であることも明らかとなった。現在、調査で得られた知見と文献検討による結果を統合し、「在宅褥瘡ケアにおける訪問看護師の判断とケアのガイドライン」（案）を作成中である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
平成28年度の目標は、「在宅褥瘡ケアにおける訪問看護師の判断とケアのガイドライン」（案）を、多職種グループで討議し洗練化することであったが、作成までしか進んでいない。
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| Strategy for Future Research Activity |
現在、調査で得られた知見と文献検討による結果を統合し、「在宅褥瘡ケアにおける訪問看護師の判断とケアのガイドライン」（案）を作成しており、平成29年7月までに多職種グループで討議を終了する予定である。その後、ガイドライン（案）の実施に向けてフィールドとの調整を行い、平成29年12月にはガイドライン（案）を実施していく予定である。
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