Development of case method training which practice and virtual fusion for health nurses of employment 2-5 years

2018 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 16K12293
• Research Institution: Shinshu University
• Principal Investigator: 奥野 ひろみ 信州大学, 学術研究院保健学系, 教授 (60305498)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 石田 史織 信州大学, 学術研究院保健学系, 助教 (20710065) ; 横川 吉晴 信州大学, 学術研究院保健学系, 准教授 (50362140) ; 山崎 明美 信州大学, 学術研究院保健学系, 講師 (60299881) ; 高橋 宏子 信州大学, 学術研究院保健学系, 准教授 (80195859) ; 五十嵐 久人 信州大学, 学術研究院保健学系, 准教授 (90381079)
• Project Period (FY): 2016-04-01 – 2019-03-31
• Keywords: 保健師 / 地域アセスメント / ケースメソッド

Outline of Annual Research Achievements

30年度は地区把握から計画立案を体験するプログラムを作成し、2～5年の新任期保健師6名への介入を行った。プログラムは、①生活習慣病の健診結果（A市の特定健診結果）を基に、課題の抽出をPRECED-PROCEEDモデルに沿って順番にアセスメントを実施した。順番は疾病の状況⇒保健行動⇒行動の促進・阻害因子とした。アセスメントをするために実際のデータを読み取りターゲットとなる課題を抽出すること、実際に自身の市町でどのようにデータを収集するかを検討した。②ターゲットとなる課題解決のための計画を検討した。計画はヘルスプロモーションに焦点を当て、行動経済学で示されたnudge理論などを提示しながら、新しいプログラムの展開を検討した。
結果、9の評価指標のうち6の評価指標で有意な成果を示した。有意差がみられたのは、「集団の特徴を知るために市町の実情に即したデータの収集法」「入手したデータの整理法」「情報からのアセスメント」「ターゲットの絞り込み」「ポピュレーションアプローチの計画」であった。一方有意差がみられなかったのは「集団・地域支援のために情報収集する視点を持つ」「計画した内容を実現可能性の高い内容に修正する」「実現可能性の高いプログラムを選ぶ」であった。「集団・地域支援のために情報収集する視点を持つ」はすでに獲得している思考と捉えることができる。「計画した内容を実現可能性の高い内容に修正する」「実現可能性の高いプログラムを選ぶ」は実践経験と連動する内容であり、今後実践の中で習得が進む内容と考えられ、その基礎を確認する場となっていたと考える。
以上のことから、バーチャルなプログラムと実践を融合させた新任期保健師へのプログラムとしての有用性が示唆された。