2017 Fiscal Year Research-status Report
睡眠に対する介入による抑うつ発症リスクの低減に及ぼす効果の検証
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16K12322
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| Research Institution | Sugiyama Jogakuen University |
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Principal Investigator |
西谷 直子 椙山女学園大学, 看護学部, 教授 (10587009)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
榊原 久孝 名古屋大学, 医学系研究科(保健), 教授 (80153873)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 睡眠 / 抑うつ / アテネ不眠尺度 / CES-D / 健康診断 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究協力の対象職場である従業員約2,000名に対して平成28年度と同様に、5月から7月にかけて健康診断と同時期に自記式の質問紙調査を実施した。調査の内容は、不眠についてはアテネ不眠尺度を使用し、抑うつに関してはCES-Dを使用した。また基本属性や生活習慣、時間外労働などについて質問した。調査は事業場の保健師が実施を担当し、企業側でデータベース化を行った。実施人数は、調査票の配布について、男性2067名、女性143名の合計2210名であった。そのうち男性は精神疾患の既往や治療中の方を除くと1768名の方から回収できた。今年度健康教育の機会を得ることはできなかったが、個別保健指導の実施は、健康診断の事後指導の場面を利用して事業場の保健師により、抑うつ得点が高い人(CES-D：20点以上)に対して昨年度同様に、特に睡眠に関して時間をかけて保健指導を実施した。睡眠についてはしっかり聞き取りを行い、厚生労働省から出されている「健康づくりのための睡眠指針2014」を活用した。保健指導実施者は男性103名であった。平成28年度は男性121名に保健指導を実施しており、今回若干人数は減少していた。保健指導を受けた人達の睡眠状況、抑うつ状況、その他の健康状況の変化などについて現在分析中である。また睡眠不良者が将来の抑うつ発症に関連しているかどうかについては蓄積されたこれまでのデータを用いて分析中である。睡眠が良好でない場合の身体への影響についても健康診断結果と合わせて分析を進めている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
予定していたように、毎年の健康診断に合わせて睡眠及び抑うつなどの自記式アンケート調査が実施できている。またその結果により抑うつ得点の高い人に対して保健指導を実施して、睡眠や抑うつ状況の変化について推移をみて分析を進められてきている。対象の企業内でも自記式アンケートの実施や保健指導の実施に関して問題なく進行している。集団教育については、対象集団に今年度そのような機会がなかったために実施ができなかった点は予定と異なった。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初の予定通り、平成30年度についても今年度同様に、基本属性や生活習慣とともに不眠についてアテネ不眠尺度を用い、抑うつに関してはCES-Dを用いて対象事業場で健康診断時に合わせて自記式のアンケート調査を実施する予定である。得られたデータについては今までと同様に企業側でデータベース化を責任もって実施し管理する。平成28年、平成29年、平成30年のデータを活用して睡眠と抑うつ、その他、健康診断結果から得られた健康状態との関連について検討する。
また、平成30年度についても自記式アンケート結果から抑うつ得点が高かった人に対して対象事業場の保健師による保健指導を実施する予定である。これにより、平成28年、平成29年、平成30年の保健指導実施者の睡眠状況、抑うつ状況、健康診断結果によるその他の健康状態との関連について検討する。保健指導という介入をすることで特に睡眠や抑うつなどの健康状態の変化を調べ、保健指導の効果について分析を実施する予定である。
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| Causes of Carryover |
今年度に対象事業場で自記式アンケート調査を利用して、その結果をもとに健康教育を計画していたが、事業場内で開催する機会が得られなかった。そのため準備を予定していた物品購入費などが必要でなくなった。次年度に健康教育ができる機会があれば、その際に必要な物品購入費などとしたい。もし次年度も健康教育の機会が得られない場合でも、個別保健指導時の媒体購入や研究報告書の作成などに充当したい。
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