2016 Fiscal Year Research-status Report

地域在住女性高齢者における便失禁予防・改善に向けた包括的排泄ケアプログラムの開発

Research Project

Project/Area Number	16K12351
Research Institution	Tokyo Women's Medical University
Principal Investigator	中田晴美東京女子医科大学, 看護学部, 准教授 (90385469)
Project Period (FY)	2016-04-01 – 2020-03-31
Keywords	便失禁 / 地域在住高齢女性
Outline of Annual Research Achievements	超高齢社会への対応として、健康寿命の延伸と、高齢者の生活の質(QOL)の向上に焦点をあてた対策が重要である。高齢者の健康寿命やQOLを低下させる要因の1つとして排泄障害がある。この排泄障害の1つである尿失禁については、近年、社会的な関心が高まり、「尿失禁外来」などの専門外来を有する医療機関も増え、マスメディアにも取り上げられるようになったことから、尿失禁の正しい知識が広く一般に認知されるようになってきた。その一方で、便失禁は著しいQOLの低下をもたらすにも関わらず、尿失禁にも増して個人の問題として秘され、その実態は明らかではない。よって本研究は、地域在住高齢女性における便失禁の現状を把握し、便失禁・予防改善にむけた包括的排泄ケアプログラムの開発を行うことを目的としている。平成28年度は、地域在住女性における便失禁の現状を明らかにするために、文献等から検討した。先行研究によると、65歳以上の高齢者の約10％が便失禁の症状を有し、約100万人の便失禁患者がいると推測されている。加えて、尿失禁有病者のうち「Double Incontinence（尿失禁と便失禁の両方の症状がある者）」の症状がある者の割合が約10％であるという調査報告もあった。A市で開催された尿失禁予防講演会に参加した地域在住高齢女性に対し、過去1年間での便失禁の経験の有無を質問したところ、58名のうち13名（22.4％）が「経験あり」と回答した。また、先行研究によると便失禁の原因は加齢、出産、骨盤内臓器に関する手術等による骨盤底筋力の低下、過敏性腸症候群等が指摘されており、行動療法として第1に選択されるのが骨盤底筋体操であった。この結果を踏まえ、次年度はさらに多くの対象者から便失禁の有病率、便失禁の発症に関連する要因を分析するためのデータを収集し、便失禁予防・改善のための効果的な介入方法について検討する。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 本研究では、地域在住高齢女性における便失禁の現状を把握し、便失禁・予防改善にむけた包括的排泄ケアプログラムの開発を行うことを目的としている。そのため、はじめに、文献等を用いて便失禁の現状を把握したが、地域在住高齢者における便失禁に関する研究はまだ少なく、文献収集に時間がかかった。加えて、平成28年度には、地域在住女性高齢者における便失禁の現状を明らかにするため、質問紙票を作成し、自記式質問紙調査を行う計画としていたが、対象者地域への依頼が計画通りに捗っておらず、計画にやや遅れが生じている現状である。
Strategy for Future Research Activity	尿失禁予防講演会に参加している地域在住高齢女性において、「Double Incontinence（尿失禁と便失禁の両方の症状がある者）」の割合が約2割と多いことに加え、参加者は排泄に関する関心が高く協力を得られやすいため、尿失禁予防講演会を開催している自治体に協力を依頼し、質問紙調査を進める。また、質問紙調査に回答し研究参加への同意を得られた者に対しインタビュー調査を行うことで、便失禁が女性高齢者のQOLに与える影響及び、対処行動について概念枠組みを行う。
Causes of Carryover	平成28年度は、質問紙調査の協力依頼が捗らず質問紙調査の実施が遅れており、主に文献検討を実施したことに加え、本研究目的以外で訪問した自治体で引き続き、本研究に関する打ち合わせ等を実施したことから、交通費等も発生しなかった。
Expenditure Plan for Carryover Budget	質問紙調査におけるQOL尺度使用料、質問紙調査用紙印刷、インタビュー調査の逐語録作成および質問紙調査データ入力作業補助のための補助員謝礼、調査のための研究代表者交通費、消耗品等が研究を遂行するための主な費目として使用する予定である。