2016 Fiscal Year Research-status Report
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16K13598
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| Research Institution | Hamamatsu University School of Medicine |
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Principal Investigator |
高貝 就 浜松医科大学, 医学部, 特任教授 (10447807)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大隅 香苗 浜松医科大学, 医学部, 特任研究員 (00588767)
望月 洋介 浜松医科大学, 医学部附属病院, 臨床心理士 (30568572)
伊藤 大幸 浜松医科大学, 子どものこころの発達研究センター, 助教 (80611433)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 児童精神医学 / 強迫性障害 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
強迫性障害は児童青年期より生活上の多大な機能障害を引き起こす疾患である。 強迫性障害の症状は洗浄や対照など強迫症状のテーマ、すなわちディメンションにより分類される。同じ診断名でも、ディメンションごとに生活上の機能障害や治療反応性が異なることが予測される。児童青年期に未治療の段階でディメンションの特徴を把握することは医療の介入のみならず教育環境における支援の手がかりとしても重要である。本研究では中学生を対象に質問紙調査を行い、その結果を強迫性障害のディメンションに基づいて分類する。また、ディメンションごとの社会適応を評価する。その結果を、強迫性障害の傾向を有する生徒に対する支援および治療介入を教育と医療が連携し適切に行うための資料として活用する。
一方で、我が国の中学生の約2.7%が不登校であることが報告されている(文部科学省、2014)。不登校の原因は様々であるが、一因として強迫性障害が関与していることを示唆する報告がある（高木、2003、多賀、1999、飯田ら、1993）。先述の海外での先行研究をあわせて考えると小・中学生の中に強迫性障害に罹患しているが未治療である、あるいは強迫性障害の操作的な診断基準は満たさないまでもその前駆状態にあるものが存在し、それが不登校という適応困難のあらわれと関連している可能性が推測される。しかしながら、児童期における強迫症状の実態を明らかにした大規模研究はこれまで我が国では行われていない。
本研究の目的は①児童を対象に強迫症状および社会適応についての調査を行う。②①の結果を先行研究に準じて解析し、同様のディメンション（図）を示しているか評価する。③強迫症状と社会適応の困難さの相関を評価する。以上3点である。現在、児童精神科病棟に入院した児童を対象に調査を進めている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
現在、データ収集を行っているが、サンプル数の集積が当初の予定よりも遅れているため統計学的な解析を適切に行うことができる段階に至っていない。
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| Strategy for Future Research Activity |
共同研究者と研究計画の見直しを行い、効率的なデータ収集について再検討を行う。
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| Causes of Carryover |
サンプル収集が遅れているため、人件費や謝金の支出が次年度に見込まれるため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度に人件費、謝金、学会発表や論文化に必要な経費を拠出する予定である。
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