2016 Fiscal Year Research-status Report
学校体育ゴール型ゲームのコート単位面積の人数が体力向上に及ぼす影響に関する研究
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16K16492
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| Research Institution | Hiroshima University |
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Principal Investigator |
大塚 道太 広島大学, 教育学研究科, 助教 (10442386)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 体力トレーニング |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，ゴール型ゲームのコートの単位面積あたりの人数と運動強度の関連性を明らかにし，コートの単位面積あたりの人数の違いによって向上が期待される体力の内容を明らかにするため、平成28年度は、「1.学校体育ゴール型ゲームにおける様々なコートの単位面積あたりの人数の運動強度を，エネルギー供給の視点から時間で表すことにより明らかにする。」ことを目的とした。
その結果、エネルギー供給系の視点から本研究結果を解釈すると，どのコートの単位面積あたりの人数でも，StandingもしくはWalkingの走運動を伴わない有酸素運動がゲーム全体の約50～70%を占め，その合間にJoggingやSlow runningの有酸素性エネルギーが要求される中強度の走運動，及びModerate runningやFast running，Sprintの無酸素性エネルギーが要求される中‐高強度の走運動を間欠的に行っていると考えられる．
コート面積の変化から見ると，コート面積を減少させることにより，StandingもしくはWalkingの走運動を伴わない有酸素運動が増加し，JoggingやSlow runningの有酸素性エネルギーが要求される中強度の走運動，及びModerate runningやFast running，Sprintの無酸素性エネルギー要求される中‐高強度の走運動が減少する傾向にあったと考えられた．
このことから，例えば正規コート面積1/4コートでは，走運動を伴わない有酸素運動の割合が高く，運動強度も低いため，技術の向上を目的としたトレーニングを継続的に行う場合などに適していると考えられた。
本研究の結果により，より効果的な指導方法の確立を目指すことができ，学校体育
の社会的な役割が増すことであろう．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成28年度の研究実施計画は、研究の目的「1.学校体育ゴール型ゲームにおける様々なコートの単位面積あたりの人数の運動強度を，エネルギー供給の視点から時間で表すことにより明らかにする。」ことであった。
その結果、エネルギー供給系の視点から本研究結果を解釈すると，どのコートの単位面積あたりの人数でも，StandingもしくはWalkingの走運動を伴わない有酸素運動がゲーム全体の約50～70%を占め，その合間にJoggingやSlow runningの有酸素性エネルギーが要求される中強度の走運動，及びModerate runningやFast running，Sprintの無酸素性エネルギーが要求される中‐高強度の走運動を間欠的に行っていると考えられる．
コート面積の変化から見ると，コート面積を減少させることにより，StandingもしくはWalkingの走運動を伴わない有酸素運動が増加し，JoggingやSlow runningの有酸素性エネルギーが要求される中強度の走運動，及びModerate runningやFast running，Sprintの無酸素性エネルギー要求される中‐高強度の走運動が減少する傾向にあったと考えられた．
このことから，例えば正規コート面積1/4コートでは，走運動を伴わない有酸素運動の割合が高く，運動強度も低いため，技術の向上を目的としたトレーニングを継続的に行う場合などに適していると考えられた。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成29年度の研究実施計画は，研究の目的「2.学校体育ゴール型ゲームにおけるコートの単位面積あたりの人数と運動強度との関連性を明らかにする。」と「3.学校体育ゴール型ゲームにおけるコートの単位面積あたりの人数の違いによって向上が期待される体力を明らかとする。」ことである．
そのため，次のように計画している．
1．平成28年度計画の反省・測定項目の分析期間→2.学会等での発表のための資料作成→学会等での発表→3.報告書の作成
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| Causes of Carryover |
物理的運動強度の測定に、当初はDLT法での測定を予定していたが、共同研究者の厚意により、測定が簡易で即座にデータが抽出できるGPS装置での測定が可能となった。そのため、当初予定していた物品費の購入が不必要となった。
また、研究代表者は任期付教員であり、平成29年度の勤務先が不確定だったため、物品購入等を控えていたために、このようなこととなった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
上記の物品費については、物理的運動度のデータを分析するための統計解析ソフトを購入する予定である。また、消耗品や機器故障のため、新たな物品購入が必要となっており、そちらに当てる予定である。
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