2017 Fiscal Year Research-status Report

生鮮食料品の家庭内消費の規定要因に関する実証的研究

Research Project

Project/Area Number	16K18764
Research Institution	Policy Research Institute, Ministry of Agriculture, Forestry and Fisheries
Principal Investigator	八木浩平農林水産省農林水産政策研究所, 食料・環境領域, 研究員 (50769916)
Project Period (FY)	2016-04-01 – 2019-03-31
Keywords	食の外部化 / 栄養 / 生鮮食料品 / 健康志向
Outline of Annual Research Achievements	第一に、近年のトレンドである健康志向や安全性志向といった食生活の志向が、生鮮食料品消費の頻度（内食頻度）へ及ぼす影響について、単身世帯を対象としたアンケート調査から分析した。区間回帰分析を行ったところ、健康志向が内食頻度へ統計的に有意に正の影響を及ぼしていた。これまで、食の外部化の規定要因について具体的な食生活の志向の影響は確認されてこなかったが、調理主体と消費主体が同じである単身世帯を対象とすることで、初めて、健康志向が食の外部化に負の影響を及ぼすことを確認できた。第二に、内食・中食・外食の頻度が栄養摂取状況へ及ぼす影響について、Webアンケート調査をもとに分析した。具体的には、内食・中食・外食頻度が年齢や所得によって規定される内生変数であることを加味した構造方程式モデリングによる分析を行った。栄養摂取状況については、BDHQと呼ばれる手法を許可を得て初めてインターネット調査で導入した。結論として、内食頻度が食物繊維の摂取を増進する一方、食塩相当量に負の影響を及ぼすことが確認された。我が国で、食事形態が栄養摂取へ及ぼす影響の因果関係を検証した研究はなく、健康のために食事形態の選択が重要であることを示すことができた。第三に、野菜とカット野菜の購買行動について、健康志向や簡便化志向といった食生活の影響を加味した分析を行った。具体的には、性別や年齢等の消費者属性が、健康志向や簡便化志向等の食生活の志向へ影響を及ぼし、野菜とカット野菜の消費を規定するという連鎖的な因果関係を、構造方程式モデリングで分析した。結論として、健康志向が野菜・カット野菜消費へプラスに影響する点や、簡便化志向が野菜消費へ負の、カット野菜消費へ正の影響を及ぼすことを確認した。特に年齢階級間で野菜・カット野菜消費が偏在している点について、健康志向や簡便化志向の影響があることを示すことができた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 1: Research has progressed more than it was originally planned. Reason この２年間で、本研究の課題であった[1]内食選択を規定する変数の検討、[2]内食選択の規定要因の関係解明、[3]内食頻度と食事バランスの関係解明を完了し、学会報告を１回と、論文投稿を２回行い、そのうち１本は報告論文として公表されている。また、平成30年7月には、バンクーバーで開催されるInternational Conference of Agricultural Economistsで野菜とカット野菜への購買行動に関する研究を報告する予定である。特に、[3]内食頻度と食事バランスの関係解明については、平成30年度の課題となる予定であったが、既に取りまとめを完了して論文として投稿しているため、（１）当初の計画以上に進展しているを選択した。
Strategy for Future Research Activity	今後は、投稿中の内食・中食・外食頻度と栄養摂取の関係に関する論文について、査読結果への対応を行う。また、今年度開催のInternational Conference of Agricultural Economistsで報告した原稿について、論文として、適切な学会への投稿を行う。なお特に、研究を遂行する上での課題はない。
Causes of Carryover	次年度使用額が生じたのは、平成29年度に実施したWebアンケート調査において、より緻密な分析を行うため、栄養の改善が望まれる働き世代の男性に調査対象者を絞った点から、想定よりも安価で済んだためである。今年度、カナダのバンクーバーで開催される国際学会で報告を行うため、そのための予算として活用したい。