2021 Fiscal Year Annual Research Report
The 1970s as the Turning point of the Modern World System: The impact of the Oil Crises
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17H00933
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
秋田 茂 大阪大学, 大学院人文学研究科(人文学専攻、芸術学専攻、日本学専攻), 教授 (10175789)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山口 育人 奈良大学, 文学部, 教授 (20378491)
岸田 真 日本大学, 経済学部, 准教授 (40317277)
菅 英輝 大阪大学, 大学院人文学研究科(人文学専攻、芸術学専攻、日本学専攻), 招へい教授 (60047727)
浅野 豊美 早稲田大学, 政治経済学術院, 教授 (60308244)
佐藤 滋 東北学院大学, 経済学部, 教授 (90616492)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 石油危機 / 民営化された国際通貨システム / 輸出志向型工業化 / 経済援助 / 緑の革命 / 資源外交 / 東アジアの奇跡 / グローバルヒストリー |
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| Outline of Annual Research Achievements |
１．共同研究の最終年次において、３回の定例研究会をオンラインで開催した（2021年6月,9月,12月）。その研究会に連動させて、コロナ禍で延期してきた２回の国際ワークショップを、2021年11月5日にドイツ・ハイデルベルク大学、2022年3月22-23日に米国・ジョージワシントン大学で、"The Oil Crises and Transformation of International Economic Order of Asia in the 1970s"をテーマに開催し(２年分繰り越し予算を充当)、ドイツおよび米国現地の専門家と集中的な討議・意見交換を行った。
２．成果発表の最終目標としてきた第19回世界経済史会議(WEHC)が１年延期されたため、本科研も2022年度へ１年間の繰り越しを行い、2022年度に集中的に国際学会で成果報告を行った。2022年7月のWEHC（パリ）では、秋田・山口・菅・佐藤滋に加えて、海外研究協力者のDavid Painter, Dane Kennedy, Mark Metzler, Gareth Austinの８名が報告を行い、Bala Chandranにコメントをお願いした。50名以上のパネル参加者があり、1970年代政治経済秩序の再考を行った。次いで2022年10月のアジア世界史学会(AAWH)第5回大会(インド・ニューデリー)では、Hybrid形式で秋田・山口・菅が報告し、A. Mukherjeeがコメントした。二度の国際学会での報告後、2022年11月末までに10本の英語論考をとりまとめ、Bloomsbury Academic社から英語論集として刊行する。
３．国内では、2022年５月の社会経済史学会大会のパネル報告で、秋田・菅・山口・浅野が報告し、アジア経済研究所の平野克己にアフリカとの「双方向的比較」の観点からコメントを求めた。
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| Research Progress Status |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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