2019 Fiscal Year Annual Research Report
未来を生きる女子の生命観と自己決定力を育む生命科学教育研究～私立学校を事例として
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17H01982
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| Research Institution | Shirayuri College |
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Principal Investigator |
大貫 麻美 白百合女子大学, 人間総合学部, 准教授 (40531166)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
宮下 孝広 白百合女子大学, 人間総合学部, 教授 (00190778)
走井 洋一 東京家政大学, 家政学部, 教授 (30347843)
北村 克久 鎌倉女子大学, 教育学部, 准教授 (50762671)
加藤 美由紀 川村学園女子大学, 教育学部, 准教授 (70706829)
三宅 志穂 神戸女学院大学, 人間科学部, 教授 (80432813)
西垣 佳織 聖路加国際大学, 大学院看護学研究科, 准教授 (90637852)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 科学教育 / 科学教育プログラム / 生命科学教育 / 女子教育 / コンピテンス |
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| Outline of Annual Research Achievements |
これまでに行ってきた研究成果を基に、「人体の科学的理解を基にした生命科学教育」、「デス・エデュケーション」のコア・プログラムに基づく実施プログラムの実践を各大学で検討・実施し始めた。「ヘルス・リテラシー」教育の検討も始めた。こうした本研究の理論的背景及び実践的研究について以下の学会発表等を行った。
13th International conference of European Science Education Research Association（Bologna, Italy)におけるExploring how a card-type game for terminal care can promote the health and well-being awareness of non-science students（Miyake and Ohnuki)。
World Education Research Association 2019 Focal Meeting in Tokyo 10 Years Anniversary（Tokyo)におけるBasic Research on the Life Science Education for University Students Studying Non-Science Courses in Japan（Ohnuki and Kitamura）。
日本理科教育学会第69回全国大会（静岡大会）における課題研究「女子大学生の教養としての生命科学教育を検討する」（課題設定：大貫，口頭発表：５件）。研究代表者・分担者による研究成果の発表を行うと共に指定討論者に金本吉泰（北海道札幌西高等学校（当時））を招き、研究の方向性等の精査を図った。
また、人体構造の理解を基に投能力の育成を目指す教科横断的な実施プログラムについては白百合女子大学研究紀要で論文として発表した（大貫・石沢ら，他１件）。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初の研究計画に従って、複数の私立女子大学にて実践的研究を進めつつある。
しかしながら、2019年度末において、新型コロナウイルス感染拡大防止の観点で予定していた研究協議、学生への聞き取り調査等で中止せざるを得ない状況が生じている。
また、2020年度前期においても、非常事態宣言下において、大学の授業実施が遅れたり、遠隔授業対応となることが決定したりしているため、実施予定であったグループ学習を含む実施プログラムの実践調査を行うことが困難になることが予想されるため、やや遅れていると評価した。
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| Strategy for Future Research Activity |
非常事態宣言下において、通常対面授業である科目が遠隔授業となっている大学が複数ある状況下であるため、現行のままで実施可能なプログラムに加え、遠隔授業下においても実施可能なプログラムについての立案・実施を急遽行うことも検討したい。
実施可能なプログラムについては引き続き調査を進めると共に、「生命」概念の精緻化、「地域で生活する市民および専門職のヘルスリテラシーおよび育児負担感の検討」などの理論的側面についてまとめていく。
また、実施プログラムの成果を踏まえつつ、大学における初年次教育としてのプログラム化にむけた教材の精査も行う予定である。
これらの研究成果について国内学会で発表する予定である。
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