2018 Fiscal Year Annual Research Report
戦前期東アジアにおける観光現象と鉄道事業の相互性に関する総合的研究
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17H02253
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| Research Institution | Rikkyo University |
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Principal Investigator |
千住 一 立教大学, 観光学部, 准教授 (50409546)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
渡邉 恵一 駒澤大学, 経済学部, 教授 (00267387)
石井 里枝 國學院大學, 経済学部, 教授 (00609604)
老川 慶喜 跡見学園女子大学, 観光コミュニティ学部, 教授 (10168841)
高 媛 駒澤大学, グローバル・メディア・スタディーズ学部, 准教授 (20453566)
曽山 毅 玉川大学, 観光学部, 教授 (30308100)
李 良姫 兵庫大学, 現代ビジネス学部, 教授 (30545421)
高嶋 修一 青山学院大学, 経済学部, 教授 (40409561)
林 采成 立教大学, 経済学部, 教授 (40760228)
平井 健介 甲南大学, 経済学部, 准教授 (60439221)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 観光史 / 鉄道史 / 戦前期東アジア / 韓国 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成30年度は当初の計画どおり、「内地班」もしくは「外地班」のいずれかに所属する各研究組織による個別研究の実施を中心に据えて研究活動が進められた。両班とも、各研究組織は平成29年度に得られた知見を十分に活用しながら、各自で史料の収集や分析に従事した。
そこで獲得された成果や課題については、当初計画どおり計3回開催された会合において各研究組織間で共有することができた。その結果、各研究組織によって行われた個別研究は一定以上の成果をあげることができ、当初計画以上のペースで、研究課題のテーマとして掲げられている「戦前期東アジアにおける観光現象と鉄道事業の相互性」に言及した研究成果を、雑誌論文、学会発表、図書すべての媒体で公表することができた。
上述した研究組織間の会合については、ほぼ当初計画どおりの7月、11月、1月に東京都内で実施することができた。なかでも11月に開催された会合では、韓国の大学に所属する研究者2名を招聘してそれぞれから研究課題と深く関係する研究報告を頂戴することができた。これは次年度に計画されている国際的な学術交流の一環として位置づけることが可能であり、次年度の研究活動を効果的かつ有意義に進めていく上で大変貴重な機会となった。
その他、3月には研究代表者ならびに研究分担者3名の計4名が韓国を訪れ、韓国の大学に所属する研究者1名と研究課題に関する意見交換を行うことができた。また、研究課題と深く関係する場所を実際に訪問することで、各研究組織による個別研究をより精緻化するとともに、研究組織全体の問題意識をより明確化する機会を得ることができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
上記「研究実績の概要」で記したとおり、以下の点において当初の計画以上に進展していると考えている。
・当初計画以上のペースで研究成果を公表することができた。
・次年度に計画されている国際的な学術交流の一部を前倒しして実施することができた。
・当初計画では想定されていなかった韓国訪問が実現し、研究課題への大きな知見を獲得することができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成31年度は当初計画どおり、研究成果公表のための公開シンポジウム開催を目指した活動が中心となる。シンポジウム開催に先立ち、平成29年度および30年度において「内地班」もしくは「外地班」のいずれかに所属しながら蓄積された各研究組織による個別研究の成果を共有し、研究組織全体の問題意識の下でそれら一連の成果を統合的に整理しなおすことで、「内地」・「外地」・「観光」・「鉄道」といった本研究課題における重要概念の相互性について検討する機会を持つ。公開シンポジウムには海外の大学に所属している研究者を招聘することを計画しており、そのための準備も行う。
現時点で研究計画の変更や遂行上の問題点については看取されていないため、従来どおりの「内地班」と「外地班」という枠組みと、研究組織全体による最終的な知見の統合という方向性を維持しつつ、海外の研究者との連携を密にしながら当初の研究計画どおりに研究活動を進め、公開シンポジウムを3年間の研究活動の締めくくりにしたいと考えている。
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