2017 Fiscal Year Annual Research Report
Typology of information sturucture in Southeast Asian languages
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17H02331
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| Research Institution | Tokyo University of Foreign Studies |
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Principal Investigator |
峰岸 真琴 東京外国語大学, アジア・アフリカ言語文化研究所, 教授 (20183965)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
長屋 尚典 東京外国語大学, 大学院総合国際学研究院, 講師 (20625727)
鈴木 玲子 東京外国語大学, 大学院総合国際学研究院, 教授 (40282777)
降幡 正志 東京外国語大学, 大学院総合国際学研究院, 准教授 (40323729)
上田 広美 東京外国語大学, 大学院総合国際学研究院, 准教授 (60292992)
岡野 賢二 東京外国語大学, 大学院総合国際学研究院, 准教授 (60376829)
ホワン ヒョンギョン 国立研究開発法人理化学研究所, 脳科学総合研究センター, 研究員 (80704858)
高橋 康徳 神戸大学, 大学教育推進機構, 講師 (90709320)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 談話分析 / 語用論 / 情報構造 / 東南アジア諸言語 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は研究の初年度に当たるため，研究課題の遂行に必要なパソコン，録音機器などの備品を購入した。また，談話の情報構造や主題と結束性の研究に関する各個別言語の専門書，通言語的類型研究の専門書などの参考図書を購入し，先行研究についての分析を行った。
分担者全てに共通する作業としては，情報構造に関する基礎的研究を行い，調査票の作成に取り組んだ。情報構造の分析に関わる主な調査項目としては，文末助詞，文中の接続詞（リンカー），文頭のトピックマーカーなどの不変化詞といった形態統語的機能辞のほか，倒置，焦点化に関わる統語現象，さらにピッチパターン，イントネーションなどの音声現象といった多様な調査項目が共通テーマとして挙げられる。
分担者の担当する個別の言語については，それぞれ現地での調査を行うとともに，書記資料を中心としてコーパスデータの作成およびコーパスの構築を行った。タガログ語については，文末助詞と情報構造の関わりについて研究を推進し，その成果が東南アジア言語学会での口頭発表に採用された。インドネシア語およびスンダ語の情報構造について，言語資料を収集しつつ分析を進めた。スンダ語についてはトピックマーカーを含む句のピッチパターンの分析を進め，その成果を国際シンポジウムで発表した。カンボジア語，ラオス語，タイ語，ビルマ語については，例文検索用コーパスを作るためのテキストの執筆，書記資料，会話資料などのコーパスデータ化を進め，予備的な分析を行った。
音声学の分野では，予備的な研究として，上海語の音声データを利用して，大量の音声データからプロソディー単位を確定する分析手法を開発し，日本言語学会で発表した。タガログ語に関して，情報構造とイントネーションに関する実験的研究を行い，その成果が論文集の一章として出版されることが決定した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成29年度は研究開始の初年度にあたるため，研究・調査と調査結果の分析に必要な備品や参考図書のうち，主要なものを購入した。
また当初計画に従い，情報構造に関わる形態統語現象および音声現象について，個別言語のデータ分析結果を基にして，共通の調査票の試作を行った。
さらに個別の言語について，会話録音および小説，物語などの書き言葉の文字化によりコーパス作成を行い，コーパスデータを用いての予備的な分析を行った。
これら研究実施に当たっては，代表者，分担者が海外調査により行った。このように初年度に計画をした項目すべてにわたり，順調な研究の伸展が見られたため，おおむね順調と自己評価した。
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| Strategy for Future Research Activity |
第２年度以降も，研究の順調な伸展が見込まれるので，当初計画通りに研究を推進する予定である。
ただし，東南アジア地域に時折見られる政治情勢の変化によっては，海外の共同研究者との間の組織的な共同研究体制に乱れが生じる可能性がないわけではない。
その場合でも，現地でのデータの蓄積があれば，海外から共同研究者を招へいして日本で研究を進めることも可能である。
そのため，これまでの共同研究の実績による海外との連絡をいっそう密にして研究を推進することを心がけたい。
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Research Products
(12 results)
