2019 Fiscal Year Annual Research Report
ポスト成長期のオリンピックに関する地理学的研究―メガイベントを通じた都市変容分析
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17H02432
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| Research Institution | Meiji University |
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Principal Investigator |
荒又 美陽 明治大学, 文学部, 専任教授 (60409810)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大城 直樹 明治大学, 文学部, 専任教授 (00274407)
半澤 誠司 明治学院大学, 社会学部, 教授 (20514954)
山口 晋 目白大学, 社会学部, 准教授 (50507712)
小泉 諒 神奈川大学, 人間科学部, 准教授 (70756246)
杉山 和明 流通経済大学, 経済学部, 教授 (90564930)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | メガイベント / オリンピック / 都市 / 開発 / セキュリティ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2019年度は、2018年度にケベックで行われた国際地理学会での発表内容をもとに、各自が論文執筆を行い、経済地理学年報の特集号に寄稿した。2020年5月までに発行予定である。そこでは、１．パリのオリンピック招致と都市計画の関連性を東京、ロンドンと比較したもの、２．1964年東京オリンピックについて論じたもの、3．長野オリンピックを中心とする冬季オリンピックの抱える問題を指摘したもの、４．東京湾岸の開発史の中でメガイベントをとらえたもの、５．セキュリティ面での対策をオリンピックとの関連で論じたもの、６．英語圏でのオリンピックの研究動向を論じたものの6本が提示される予定である。
そのほか、平昌オリンピックの際に現地調査を行ったメンバーで、平昌の動向を論じるとともに、札幌オリンピック、長野オリンピックと比較した論文を執筆し、現在投稿中となっている。また、代表者は観光学術学会においてメガイベントと都市の関係性についてシンポジウムに登壇し、その後、スタジアム周辺開発について東京都パリを比較した論文を投稿した。
これまでに明らかになったのは、オリンピックが持つ独特の政治的な力が、いかに都市・地域開発を促進しているかである。その時々の政府や社会状況によって程度は異なるものの、常にもっとも脆弱な層に負担がかかることも言うまでもない。逆に、国家と都市と資本の連携によって、オリンピックをはじめとするメガイベントは力を持ち続けている。
今後はこの東京オリンピックをめぐる状況を国際的に発信することに注力していく。あと二か年で十分な成果を上げるべく、議論を進めていく予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
経済地理学年報での特集号に科研チーム全員で寄稿することができ、2020年初めに発刊予定である。共同論文としては、もう一本投稿中であるほか、緊密に関係した個別論文も複数発表できている。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は国際的な発信に注力していく。2020年度はCOVID-19パンデミックによって、地理学的手法の中で最も重要な現地調査が不可能となる可能性が高いが、年度後半に様子を見ながら進めていきたい。その他、機器の整備や文献研究を進め、2021年度の完成を目指していく。
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[Book] 現代地政学事典2020
Author(s)
『現代地政学事典』編集委員会
Total Pages
888
Publisher
丸善出版
ISBN
978-4-621-30463-1
