2017 Fiscal Year Annual Research Report
「持続可能な社会」に向けての社会科・理科のグローバルな融合カリキュラムの開発
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17H02689
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
井田 仁康 筑波大学, 人間系, 教授 (20203086)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
竹内 裕一 千葉大学, 教育学部, 教授 (00216855)
大西 宏治 富山大学, 人文学部, 准教授 (10324443)
國分 麻里 筑波大学, 人間系, 准教授 (10566003)
金 ヒョン辰 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (10591860)
伊藤 直之 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (20390453)
池 俊介 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (30176078)
唐木 清志 筑波大学, 人間系, 教授 (40273156)
永田 成文 三重大学, 教育学部, 教授 (40378279)
山本 容子 筑波大学, 人間系, 助教 (40738580)
荒井 正剛 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (40795712)
吉水 裕也 兵庫教育大学, 学校教育研究科, 教授 (60367571)
藤井 大亮 東海大学, 課程資格教育センター, 講師 (60638807)
國原 幸一朗 名古屋学院大学, 現代社会学部, 講師 (60757566)
志村 喬 上越教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授 (70345544)
浅川 俊夫 東北福祉大学, 教育学部, 准教授 (70450153)
大高 皇 常磐大学, 人間科学部, 助教 (70709261)
山本 隆太 静岡大学, 教職センター, 研究員 (80608836)
村井 大介 筑波大学, 人間系, 特任研究員 (80779645)
永田 忠道 広島大学, 教育学研究科, 准教授 (90312199)
秋本 弘章 獨協大学, 経済学部, 教授 (90327015)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 持続可能な社会 / 社会科・理科 / 地理・歴史・公民 / カリキュラム開発 / ネットワーク |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、「持続可能な社会」を目標とした、海外での具体的な地球的課題について、海外との共同研究をふまえ、社会科・地理歴史科・公民科・理科および融合科目での世界に発信できるカリキュラムを開発することである。初年度である平成29年度は、資料取集などの基礎的研究を行うととともに、国際学会などへ参加し、世界の社会科、地理、理科などの教科教育の研究者との交流を図り、共同研究の可能性を探ることを目的とした。
上記のような目的のもと、平成29年度は、大きく以下のような3点の成果を得た。第1は、社会科および2020年度から実施の必履修科目「地理総合」で重視される「持続可能な社会」でのカリキュラムの方向性への提言である。具体的には、地域づくりや社会参画、GISの活用、そしてそれらを支える教育支援の在り方へについての方向性を示した。第2は、海外への研究の発信である。日本における「持続可能な社会」を推進した地理カリキュラムの分析、「地理総合」における「持続可能な社会」の位置付けなどについて、海外での国際大会で発表するとともに、持続可能な社会に向けた日本の霞ケ浦とカザフスタンのアラル海を通した共通的な授業の位置付け、効果に関する研究などが進められ、その成果が日本で行われた日本国際理解教育学会で発表された。そして第3点は、このような内容にかかわる将来的な展望に関する研究であり、これはシンポジウムなどでこの研究の将来性が示された。
このような研究成果をふまえ、次年度はアラル海での国際的な共同研究が可能であり、それと関連させた国際シンポジウムの開催も可能となった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究の遂行はおおむね良好である。資料収集や国内外での学会発表だけでなく、論文等でも成果を公表することができた。国際的な共同研究の場としては、アラル海を対象として共同研究の計画が練られ始めた。これにより、アラル海と日本の湖を比較して、異なる条件下での「持続可能な社会」を考えるカリキュラムの開発が可能となり、さらに社会科、理科の双方からのアプローチが可能となり、社会科、理科との融合したカリキュラム開発の糸口とすることができる。
以上のことから、資料収集などの基礎的研究を行うととともに、国際学会などへ参加し、世界の社会科、地理、理科などの教科教育の研究者との交流を図り、共同研究の可能性を探ることとした、平成29年度の目的には、十分達したと評価できる。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究では、社会科地理の分担者、歴史、公民、理科の分担者があり、さらにクロスしてアジア担当、アメリカ担当、ヨーロッパ担当、オセアニア担当に分かれているが、平成30年度はアジア担当が中心となりアラル海の共同調査の計画を立てていくが、地理、歴史、公民、理科にかかわる調査となるので、調査の執行および分析に関しては、研究協力者がほぼすべて関わることになる。
また、資料収集などの基礎的研究については、それぞれが進めていき、学会発表や論文などを通して研究成果を共有していく。
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