2018 Fiscal Year Annual Research Report
「持続可能な社会」に向けての社会科・理科のグローバルな融合カリキュラムの開発
Project/Area Number |
17H02689
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Research Institution | University of Tsukuba |
Principal Investigator |
井田 仁康 筑波大学, 人間系, 教授 (20203086)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
竹内 裕一 千葉大学, 教育学部, 教授 (00216855)
大西 宏治 富山大学, 人文学部, 教授 (10324443)
國分 麻里 筑波大学, 人間系, 准教授 (10566003)
金 ヒョン辰 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (10591860)
伊藤 直之 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (20390453)
池 俊介 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (30176078)
唐木 清志 筑波大学, 人間系, 教授 (40273156)
永田 成文 三重大学, 教育学部, 教授 (40378279)
山本 容子 筑波大学, 人間系, 助教 (40738580)
荒井 正剛 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (40795712)
吉水 裕也 兵庫教育大学, 学校教育研究科, 教授 (60367571)
藤井 大亮 東海大学, 課程資格教育センター, 講師 (60638807)
國原 幸一朗 名古屋学院大学, 現代社会学部, 准教授 (60757566)
志村 喬 上越教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授 (70345544)
浅川 俊夫 東北福祉大学, 教育学部, 准教授 (70450153)
大高 皇 常磐大学, 人間科学部, 准教授 (70709261)
山本 隆太 静岡大学, 教職センター, 特任准教授 (80608836)
村井 大介 静岡大学, 教育学部, 講師 (80779645)
永田 忠道 広島大学, 教育学研究科, 准教授 (90312199)
秋本 弘章 獨協大学, 経済学部, 教授 (90327015)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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Keywords | 持続可能な社会 / 社会科・理科 / 地理・歴史・公民 / カリキュラム開発 / ネットワーク |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、「持続可能な社会」を目標とした、海外での具体的な地球的課題について、海外との共同研究をふまえ、社会科、地理歴史科、公民科、理科および融合科目での世界に発信できるカリキュラムを開発することである。研究実施計画に基づき、以下のような研究成果があった。まず、8月にカナダケッベクで開催されたIGU(国際地理学連合)のCGE(地理教育部会)の国際学会において、井田、大西、金がこれまでの研究成果を発表した。9月には、井田、竹内、荒井、浅川、志村、秋本、吉水がウズベキスタンで、アラル海の水質調査、および近隣の学校でのアラル海を題材とした「持続可能な社会」に関する授業についての調査を行った。この調査ではウズベキスタンの教育省や大学の協力を受けた調査となった。この調査の結果は、古今書院の「地理」などで公表した。アラル海の縮小は、世界各地で注目されているが、近隣の学校の子どもたちには、それほど危機感はなく、関心も高いとはいえないことが明らかになった。身近な地域であっても生活上、大きな困難がなければ、自分たちの課題としては認識しづらいことが大きな要因であろう。また、3月には韓国釜山教育大学において、日韓地理教育シンポジウム「持続可能な社会へ 向けての社会科教育・地理教育」を開催し、日本・韓国での「持続可能な社会」に関する授業実践を発表しあい討論した。今回、韓国とのネットワークを作ることにより、日本だけでなく他国でも汎用性のあるカリキュラムを作成するうえで大きな成果となった。その他、分担者が研究テーマに沿って研究を進め、その成果を論文、図書、学会大会などで発表した。また、井田、唐木が中心となり、「持続可能な社会」の授業づくりを大学院生とともに行い、その成果は報告書にまとめ公表した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
平成30年度の研究計画は予定通りに進んでいる。ウズベキスタンの調査および日韓のシンポジウムでは、予想以上に該当国との強いネットワークを作れた。論文および図書での成果の発表、国内外での学会での発表もおおむね順調である。2022年から、高等学校では地理が必履修となり、その地理では「持続可能な社会」が重視されている。そのため、研究の注目度は高く、研究成果が発表しやすくなり、地理関係の商業誌にも研究成果が載せられ、結果的に当初の計画以上に研究成果が公表できている。
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Strategy for Future Research Activity |
基礎的な資料集め、整理は続けていくが、海外との共同研究をより一層進めていく。具体的には、トルコでも地震が多く、それを踏まえた「持続可能な社会」の教育が求められていることから、トルコの学者、実践者との共同研究をおこない、10月の国際学会で成果を発表する予定である。また、タイにおいても共同研究をおこない、「持続可能な社会」をめざす世界で汎用できるカリキュラムの開発を進める。それとともに、国内での授業開発も進め、国内的にも国際的にも成果を公表していく予定である。
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Research Products
(34 results)