2019 Fiscal Year Annual Research Report
Motor function, social cognition and executive control in persons with intellectual and developmental disabilities
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17H02714
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| Research Institution | Saitama University |
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Principal Investigator |
葉石 光一 埼玉大学, 教育学部, 教授 (50298402)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大庭 重治 上越教育大学, その他部局等, 理事兼副学長 (10194276)
池田 吉史 上越教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (20733405)
浅田 晃佑 白鴎大学, 教育学部, 准教授 (90711705)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 知的障害児・者 / 運動機能 / 変動性 / 他者存在 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
令和元年度は、知的障害児・者の運動機能に対する他者存在の影響を、手作業場面における実験を通して確認した。知的障害児・者の運動機能を改善する方策として、本研究は、パフォーマンスの変動性を低減することの重要性を確認することを中心的な課題としてきた。これまでに、そのための方策として手作業の効率に対する共行為者としての他者存在の効果を確認してきた。平成30年度は、共行為者が存在することで手作業の効率が上がることが確認できたが、それがパフォーマンスの変動性の低減と結びついて生じているかどうかを検討した。具体的には、鉛筆にキャップをつけるキャップ付け課題を、単独で行う場合と、共行為者がいる状況で行う場合とを比較すること、また鉛筆にキャップを付けるのに要する作業時間の変動性が、共行為者の有無によってどのように変化するかを検討した。共行為者有りをDual条件、共行為者無しをSingle条件とし、Dual条件の測定値とSingle条件の測定値の比（D/S比）を、作業総数、作業時間の最小値、作業時間の最頻値、作業総数のレンジに次いて算出し、作業総数のD/S比を従属変数、知的障害児・者の実行機能、作業時間の最小値、最頻値、レンジのD/S比を独立変数として重回帰分析を行ったところ、作業時間の最小値のD/S比、レンジのD/S比が作業総数のD/S比に対する有意な影響要因であることが明らかとなった。これは、共行為者の存在により、鉛筆一本あたりの作業時間が短くなるほど、また作業時間のレンジが小さくなるほど作業総数が多くなるという関係にあることを意味している。またこの結果は、当初の予測通り、作業の変動性を低減する工夫が運動機能の向上に寄与するという仮説を支持するものであったと言える。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
ここまで、知的障害児・者の運動機能が他者存在の効果により高まる可能性を検証することを目的として幾つかの実験を行なってきた。その結果として、他者存在の効果は認められるが、それは一緒に作業を行う共行為者が存在することによるものであって、観察者としての他者存在は共行為者の効果を失わせるものである可能性が示唆された。また、運動機能の向上に際しては、全般的な能力の改善ではなく、持っている能力を安定して発揮することによって実現できるのではないかとの予測があった。これについても、運動機能の向上の影響要因として運動機能の変動性の低減があることを確認することができた。研究の仮説について支持する結果が得られ、まとめの最終年度を迎えられたことから、概ね順調に進展していると言える。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度となる令和２年度については、知的障害児・者の運動機能の改善に対する他者存在の効果について、より詳細な条件の確認を行う予定である。知的障害児・者の運動機能にとって、同じ行為を一緒に行う他者の存在の効果、いわゆる共行為者の効果がみられることが確認された。またこの運動機能の改善は、当初の予想通り、運動機能の変動性が低減することと関連して生じることが確認された。そのため、今年度は共行為者の効果の詳細について検討する。これについては、知的障害児・者にとって、共行為者が提供するどういった情報が運動機能の改善に寄与しているかを検討する。一般に、共行為事態の効果とは、同じ行為を行う他者存在の効果を指す。しかし、これまでの実験の様子の分析からは、参加者は共行為者を意識しているかのような、共行為者に視線を向けるなどの行動をとるわけではない。このことは、共行為者が隣で同じ作業をし続けているという状況事態が意味を持つのであって、共行為者の作業を手本として情報を得ているわけではないと考えられる。一般に、知的障害児・者が学校や職場で手作業など、運動機能を土台とする作業に携わる時、周囲の他者が皆同じ作業をしているとは限らない。皆である製品を作る作業に携わるとなると、分業体制のもと、それぞれが分担して異なる作業に従事することも多い。そういった異なる作業をしている他者が周りにいる状況で作業効率が下がってしまうのか、それとも、作業の内容は異なっていても、誰かが何かしらの作業に場を共有して従事していることで作業効率は高まるのかを明らかにする。これにより、知的障害児・者の運動機能に対する他者存在の効果、特に共行為者の効果を得る上で必要な条件を、より詳細に明らかにする。
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