2018 Fiscal Year Annual Research Report
Ground motion simulation for multi-fault event and mechanism of structual fatal damage due to ground motion duration
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17H03297
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| Research Institution | Gifu University |
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Principal Investigator |
杉戸 真太 岐阜大学, 流域圏科学研究センター, 特任教授 (60115863)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
能島 暢呂 岐阜大学, 工学部, 教授 (20222200)
久世 益充 岐阜大学, 流域圏科学研究センター, 准教授 (30397319)
伊津野 和行 立命館大学, 理工学部, 教授 (90168328)
渦岡 良介 京都大学, 防災研究所, 教授 (40333306)
北原 武嗣 関東学院大学, 理工学部, 教授 (00331992)
岩本 政巳 名古屋工業大学, 工学(系)研究科(研究院), 准教授 (60232716)
古本 吉倫 長野工業高等専門学校, 環境都市工学科, 教授 (90303510)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 強震動の継続時間 / 閾値超過継続時間 / 構造物の損傷メカニズム / 液状化起因による損傷 / RC損傷メカニズム / 木造構造損傷メカニズム / 多重震源外力 / 複数衝撃入力 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
近い将来必ず来襲すると予測されている海溝型巨大地震による地震動の工学的特徴は、強い揺れの継続時間が3～5分にまでなること、そして、広域にわたって高震度域になることが認識されており、各地で推定される震度値に対して被害の程度がより甚大になることが予測されている。地震動の最大強さ、スペクトル強度に加えて複数回の強い地震動外力、さらには強震継続時間が非常に長いことによる構造物の損傷度、被災拡大のメカニズムを、構造種別毎に定量的に算定し、構造物の設計地震外力の設定や広域の地震被害想定において、「等価な強震動継続時間」の概念を導入する方法を提案することを検討してきた。
平成30年度においては、(1)内陸直下地震としては複数の活断層による連動型地震、(2)断層が極めて大きく複数のアスペリテ ィを有する最大級の海溝型地震である南海トラフ巨大地震、の２つのケースを対象とし、複数回の衝撃的震動、ならびに強い揺れの継続時間の影響が著しい液状化地盤における土構造物、固有周期が長く減衰の小さい大規模なRC(補強コンクリート)または鋼橋梁、通常の木造家屋の構造形式に的を絞り、複数の地震外力条件を設計地震力に組み入れる手法について検討した。
さらに、岐阜県をケーススタディとして、内陸直下型の地震被害想定調査において、想定断層の破壊のパターン（震源位置、破壊の伝播方向、複数回での断層破壊等）の違いによる人的ならびに各種インフラ等の被害総量の違いについて詳細に検討し、各地域における最悪の地震被害想定の重要性評価に導入した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
ほぼ当初の研究計画どおりに研究が進められてきている。2016年熊本地震において、数日内に二度の激震(震度7）となった地域での被害の増大は、まさに本研究で着目している震害事例であり、十分に精査し研究進展に取り入れようとしている。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究の最終年度となる2019年度においては、以下について詳細な検討を実施し、とくに強震動の経時特性と各種構造物の応答挙動との関係について相対的な違いを定量的に示す。
ケーススタディとして、(1)内陸直下地震としては複数の活断層による連動型地震、(2)断層が極めて大きく複数のアスペリティを有する最大級の海溝型地震である南海トラフ巨大地震、の２つのケースを対象とし、複数回の衝撃的震動、ならびに強い揺れの継続時間の影響が著しい液状化地盤における土構造物、固有周期が長く減衰の小さい大規模なRC(補強コンクリート)または鋼橋梁、通常の木造家屋の構造形式に的を絞って検討し、複数の地震外力条件を設計地震力に組み入れる手法を検討する。
さらに、岐阜県をケーススタディとして、内陸直下型の地震被害想定調査において、想定断層の破壊のパターン（震源位置、破壊の伝播方向 、複数回での断層破壊等）の違いによる人的ならびに各種インフラ等の被害総量の違いについて検討し、各地域における最悪の地震被害想定の重要性について示す。
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