2018 Fiscal Year Research-status Report
開発と運用の密連携を実現するアプリケーションサービス保守開発支援に関する研究
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17K00110
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| Research Institution | Nanzan University |
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Principal Investigator |
名倉 正剛 南山大学, 理工学部, 准教授 (70457141)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高田 眞吾 慶應義塾大学, 理工学部(矢上), 教授 (60273843)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | システム障害 / 保守開発 / 不具合発生予測 / 開発プロセス分析 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成30年度以降として予定していた実施計画に沿って，まずクラウド上で動作する対象であるサーバアプリケーションに発生する障害状況を調査した．前年度確立した障害事例を自動収集する仕組みを利用し，収集した事例を分類した．具体的にはWebアプリケーション等のサーバサイドアプリケーションの運用に関する質問と回答をQ&Aサイトから2,500件取得し，障害に関連する質問と回答を目視により分類した．そして実際に分類結果として指摘される障害状況を実験環境を構築して再現することによりログデータを取得し，障害発生の原因とそれにより現れる障害状況がある程度限定されることを知見として得た．その結果を，研究成果として情報処理学会ソフトウェア工学研究会で口頭発表した．またリファクタリングによる対応が必要となるコードの特徴を抽出するために，不具合を発生しやすい傾向のあるコードを特定するために利用できるコードの特徴量を，既存プロジェクトの分析によって調査した．そのための特徴量としてコーディングに関するルール（コーディング規約）に対する違反量に着目し，4つのオープンソースソフトウェア開発プロジェクトを対象に取得した開発データに対して，コーディング規約の違反と不具合発生の関係を分析した．その結果として特定のコーディング規約に関しては，違反と不具合発生の関係に相関が認められた．この結果は，情報処理学会ソフトウェアエンジニアリングシンポジウム2018において口頭発表した．さらに当初予定にはなかったが，IoT デバイス向けのリソースコントロールに関する見積もり手法について，外部研究者と共同研究を実施した．その際に今年度実施中の障害事例の分類結果からサーバサイドアプリケーションのリソースコントロールの手法を検討した．この成果は共同研究者によって国際会議ICCCNで発表した．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成30年度以降として予定していた実施計画では，平成29年度より継続してクラウドアプリケーションに発生する障害状況の整理と体系化を実施し，テストケースの優先順位付けおよび選択手法の提案と実装，構成変更自動化技術の提案と実装，クラウドアプリケーションリファクタリング技術の提案と実装を挙げていた．このうちクラウドアプリケーションに発生する障害状況の整理と体系化については，実績概要に記載したQ&Aサイトの事例調査により実施し，その結果を利用したテストケースの優先順位付けおよび選択手法の実現可能性を検討しているところであり，平成31年度に継続実施する．なお，障害状況の整理の結果，テストケースに対して優先順位をつけて実施するよりも，関連するテストケース群を選択することが多く行われる傾向であることが分かったため，テストケースの選択手法に着目する予定である．またクラウドアプリケーションリファクタリング技術の提案と実装については，リファクタリングによる対応が必要になるコードの特徴を抽出し，その結果を可視化するリファクタリングツールを実装した（この成果は，平成31年度以降に発表予定である）．残る構成変更自動化技術については，平成31年度に実施予定である．以上より，「おおむね順調に進展している。」と考える．
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の予定は，おおむね申請時と変わらず，次のとおりである．
(1) テストケース選択手法の提案と実装を行う．
(2) 構成変更自動化技術の提案とプロトタイプ実装．
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| Causes of Carryover |
当初予定していた論文誌投稿・掲載のスケジュールを，平成31年度に変更したため．平成31年度に使用する予定である．
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