2017 Fiscal Year Research-status Report
視覚的選好判断における魅力度の同化効果と対比効果の神経メカニズム
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17K00211
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| Research Institution | Tamagawa University |
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Principal Investigator |
高橋 宗良 玉川大学, 脳科学研究所, 特任准教授 (70407683)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 選好判断 / 視覚情報処理 / 魅力度評価 / 同化効果 / 対比効果 / 顔 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
魅力度に基づく選好判断時に、注意を向けた対象の魅力度評価に対して注意を向けていない周辺の対象の魅力度が潜在的に影響を及ぼすことがある。この影響には同化効果と対比効果のふたつがあることが知られているものの、その発生メカニズムは不明である。本研究では、潜在的な価値判断に関与する大脳基底核と顕在的な価値判断に関与する眼窩前頭皮質をはじめとする報酬関連領域の活動と、それらの情報を計算・統合する領域としての前帯状皮質の活動をfMRIで計測し、それぞれの領域の関係性を明らかにすることで、選好判断における魅力度の同化効果と対比効果の発生機序と両効果の切り替わりを制御するしくみを明らかにすることを目的とする。本年度は、提示刺激としてコンピュータ・グラフィックス（CG）で作成した顔画像とフーリエ記述子で作成した幾何学図形を準備し、視野の中央部に配置した刺激の魅力度評価に、周辺に配置した刺激の魅力度が及ぼす影響を検討した。その結果、周辺の刺激を顔画像にした場合、評価する中央部の刺激が同属性（顔画像）の場合は対比効果が、異属性（幾何学図形）の場合は同化効果がそれぞれ確認された。しかしfMRI実験でこれらの効果に対応する脳活動変化を計測するためには、より効果が頑健に確認できる条件設定が必要である。そのため視野の周辺部に提示する刺激については網膜上の受容情報量を加味して提示サイズを最適化することをおこなった。また、CG作成手法を再検討し、より魅力度の幅を広くもった顔画像のデータベースの構築を進めている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度は魅力度の同化効果と対比効果が起こる刺激条件の最適化が主要な課題であり、統計的には有意な効果を確認できる実験条件を策定することができた。しかし、fMRI実験で充分な脳活動変化を引き起こすためにはより頑健な効果が望ましいことから、刺激の魅力度をより幅広くもたせるために顔画像作成のプロセスを見直し、現在データベースの再構築を進めている。また、周辺部へ提示する刺激の位置とサイズが効果に影響することから、その最適化に向けて先行研究報告にある網膜上における受容情報量を加味した刺激条件の改善を進めた。fMRI実験のデータ収集までは到達できなかったものの、研究の要となる同化・対比の両効果は確認できていることから、概ね順調に進展していると判断する。
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| Strategy for Future Research Activity |
次年度は、現在効果を高めるために行っている顔画像データベースの再構築と提示サイズの最適化を完成させ、fMRI実験による脳活動計測とデータ解析を本格的に行う。また、現在顔画像作成に使用しているCGソフトウエア以外にも、より魅力度の幅をもたせ、なおかつ自然な印象を与えられる画像が作成可能なソフトウエアの導入を並行して検討することで、効果をより際立たせる工夫を引き続き模索していく。
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| Causes of Carryover |
本年度は、行動指標で充分な心理効果が計測されるパラメータの設定に注力した結果、fMRI実験のテスト数が当初の予定よりも少なく、被験者用の謝金がかからなかった。またfMRIデータ解析のための解析用コンピュータの導入も本年度は見合わせた（PC類はスペックの更新が早いため、なるべく最新の機種を導入することが高い費用対効果につながると判断した）。実験データの国際学会への発表報告を控えたため、学会参加用の旅費も予定よりもかからなかった。
次年度はfMRI実験の本格化に伴い、解析用コンピュータとデータ保存用の記録メディア等を購入する。また、再構築した刺激データベースの再評価確認や実験パラメータの最適化に必要となる評価者（被験者）への謝金にも本年度の人件費・謝金を当てる。連携研究者とのデータ議論の機会を当初の計画よりも増やし、緊密に連携をはかることを検討し、本年度の旅費をその渡航費用に充当する。
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