2021 Fiscal Year Research-status Report

介護者のセルフケアプログラムの開発に関する実践的研究

Research Project

Project/Area Number	17K00767
Research Institution	Hokusho University
Principal Investigator	風間雅江北翔大学, 教育文化学部, 教授 (60337095)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	先崎章東京福祉大学, 社会福祉学部, 教授 (20555057) 本間美幸北翔大学, 生涯スポーツ学部, 准教授 (30295943) [Withdrawn] 八巻貴穂北翔大学, 生涯スポーツ学部, 准教授 (30364293)
Project Period (FY)	2017-04-01 – 2023-03-31
Keywords	介護家族 / 介護職 / 介護者支援 / セルフケア / メンタルヘルス / 心理教育 / マインドフルネス
Outline of Annual Research Achievements	1.中高年齢層のメンタルヘルスをテーマとする講演会の講師として、高齢者介護の事例を交えながらセルフケアにかかわる心理教育の実践活動を行った。前年度までで扱ってきた、ストレスへの理解と対処、ブリーフ・リラクセーション、マインドフルネス呼吸法、セルフ・コンパッション、アサーションなどを平易なことばと体験ワークを通して理解に導くことに加えて、今年度は新たに、マインドフルネス・ヨガ（座位での上半身のワーク）、老年的超越にいたる中高齢期の生涯発達、コロナ禍およびウクライナでの戦争をめぐるメンタルヘルスの問題と対処も内容に取り入れた。参加者へのアンケートでは、こころの健康づくりに役に立つという回答が96%、自由記述では国内外で惨事が続く事態にあってメンタルヘルスにかかわる心理教育へのニーズが高くなっていることがわかった。 2.海外における介護家族支援について文献調査を行い、異文化比較による検討を通して、わが国の現状を相対的に検討し今後の課題を整理した。 3.介護家族のセルフケアに関する心理教育をオンライン支援として行うための動画コンテンツについて、これまでのアンケート結果をもとに内容を精査した。 4.介護従事者の全国規模団体が実施したアンケート調査のデータ共有の許諾を得て、介護現場でのハラスメントにかかわる回答について分析を行った。 5.リハビリテーション医学・精神医学の観点から、当事者の治療へのモチベーションならびにアドヒアランスの向上について、①脳機能等の生物的レベル、②傾聴、意思決定支援、希望、自己実現、自己効力感等の心理的レベル、③精神障害リハビリテーションに焦点をあてた環境的レベルという、多面的観点から考察し総説にまとめた。高次脳機能障害の長期継続事例について学会で講演を行った。 6.令和4年度刊行予定の臨床心理学の専門書の高齢者福祉ならびに高次脳機能障害にかかわる章を担当し執筆した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason コロナ禍が収束せず、感染予防の観点から、予定していた小集団形式での対面での継続的な介入研究を実施することができず、研究計画を変更せざるを得なかった。また、研究代表者ならびに研究分担者が所属する機関において、新型コロナウィルス感染症拡大にかかわる対応業務が増大し、研究を行う時間を十分に確保することが困難となった。本研究事業は令和３年度が研究期間延長による最終年度であったが、上記の事情から2022年2月に再延長を申請し、令和4年度に研究を継続することが承認された。
Strategy for Future Research Activity	１．公的機関から要請を受けている、介護職（地域包括支援センター、介護事業所の職員）を対象とした、メンタルヘルス、セルフケアにかかわる心理教育の実践活動に向けて、より有効性・有用性の高いものになるよう内容を精査する。実践活動の実施後、事後アンケートを行い、結果を分析し、セルフケアプログラムを構築するうえで参照する。２．コロナ禍の長期化を想定して、介護者を対象としたオンラインでの支援方法の検討と実践活動を行う。３．本事業の研究結果を総括し、書籍として刊行する。４．可能であれば、研究成果を紹介するホームページを開設し、介護者のセルフケアに有用な心理教育の動画コンテンツ等を掲載する。
Causes of Carryover	コロナ禍が長引き、当初計画していた研究活動を実施することができず、研究計画を変更せざるを得なかったため、次年度使用額が生じた。今年度が最終年度であったが、1年間の研究期間の再延長を申請し承認された。次年度使用可能な経費は、セルフケアプログラムの実践研究の対象者への謝品、オンライン支援としての心理教育のための動画コンテンツ作成のための物品購入、研究成果をまとめた書籍の印刷費、研究成果を紹介するホームページを開設経費等として執行する予定である。