2018 Fiscal Year Research-status Report
教員養成および現職教員のためのプログラミング教育研修カリキュラムの開発と実践
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17K00970
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Research Institution | Aichi University of Education |
Principal Investigator |
松永 豊 愛知教育大学, 教育学部, 教授 (60291415)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
齋藤 ひとみ 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (00378233)
江島 徹郎 愛知教育大学, 教育学部, 教授 (10335078)
本多 満正 愛知教育大学, 教育学部, 教授 (20451651)
高橋 岳之 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (50226841)
梅田 恭子 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (70345940)
磯部 征尊 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (70736769)
福井 真二 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (80345941)
中西 宏文 愛知教育大学, 教育学部, 教授 (90211424)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 小学校プログラミング |
Outline of Annual Research Achievements |
2年目となる30年度においては、主として、教員養成学生向け授業の新規開講、メンター育成、県内協力小学校でのプログラミング授業の実践、指導法の研究、カリキュラムや教材の開発を行った。 小学校プログラミング実践に関し、平成29年度は県内小学校1校で授業実施したが、平成30年度は知立市、刈谷市、安城市、高浜市、豊田市、みよし市の小学校の協力を得て、9小学校で実践研究を行うことができた。具体的には愛知教育大学の学生をメンターとして教育し、小学校の総合的な学習の時間などで大学生に授業を行ってもらっている。また、昨年度は総合的な学習の時間14コマ分(2コマ連続授業を7日間分)など長いプログラミング学習についてカリキュラム実践を行ったが、今年度は、2コマバージョン、4コマバージョン、6コマバージョンなど、比較的短めのカリキュラムや、低学年向け、中学年向け、高学年向けのカリキュラムなど、対象学年に関しても幅広いノウハウの蓄積ができた。さらに、理科の実験においてのプログラミング学習など、教科との連携についてもノウハウを蓄積することができた。学内においては、教育科目の選択科目の中で「プログラミング教育の指導法」を新規開講し、主に教員養成課程の学生に対しての指導法に関して実践した。また、夏季教員免許状更新講習において「小学校におけるプログラミング教育」を開講し、現役小学校教諭に対して情報提供、情報収集を行った。 なお、実施した教員養成学生向け授業、教員免許状更新講習、指導法の研究に関して、論文投稿や発表を行っている。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
情報収集は順調に進んでいる。1.県内小学校との連携が比較的拡大したこともあり、様々なバリエーションのカリキュラムのノウハウやコンテンツが増えた。2.教員養成課程学生向けの授業を30年度に新規開講できた。無論、31年度以降も開講が予定している。3.教員免許状更新講習向けのカリキュラムについては30年度も開講しておりノウハウを蓄積できている。こちらも、引き続き31年度の夏季開講が決定している。やや実践研究が先行した面があるため開発関連では少し遅れ気味の箇所もあるが、最終年度には一定の成果となるよう研究・開発を行う。
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Strategy for Future Research Activity |
2020年度から小学校でプログラミング教育が必修化される。それを踏まえ、様々なアプローチで研究・指導・啓蒙活動・体験活動を行っているが、今年度はこれまでに蓄積できたノウハウを生かして冬にシンポジウムを計画している。プログラミング教育として使いやすい総合的な学習の時間だけではなく、各種教科との連携を含め、様々なバリエーションの教育コンテンツを作成し、ラインナップを充実させる予定である。また、事前の実験等に参加していないいわゆる普通の小学校では2020年度からプログラミング授業を開始することになるが、この場合、例えば4年生と5年生でプログラミング教育を行うとして、5年生もゼロの状態から教える必要がある。しかし2年目以降は4年生で学んだことは省略可能である。そこで、初年度用、2年目以降用で授業内容を変える必要があるが、幸い協力校が増えた関係で単発コンテンツだけではなく、学年進行用コンテンツを増やすことが予定されている。
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Causes of Carryover |
本研究は小学校の協力が必要不可欠であるが、1年目の協力小学校が1校だったのに対し、2年目は多くの小学校から協力の申し出があり、嬉しい悲鳴の反面、使用計画の見直しが余儀なくされた。3年目もすでに多くの申し出があったため、一部、3年目に残す形とした。
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Research Products
(7 results)