2017 Fiscal Year Research-status Report
人文・社会系学部におけるデータ分析を機軸とした数理的教育の構築
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17K00983
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| Research Institution | Takushoku University |
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Principal Investigator |
森 園子 拓殖大学, 政経学部, 教授 (70279686)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中村 竜哉 拓殖大学, 商学部, 教授 (20241416)
服部 哲也 拓殖大学, 政経学部, 教授 (20603468)
西村 圭一 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (30549358)
二宮 智子 大阪商業大学, 総合経営学部, その他 (50328019)
船倉 武夫 千葉科学大学, 危機管理学部, 教授 (70131620)
田浦 元 拓殖大学, 政経学部, 准教授 (80386474)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | データ分析 / 数学的リテラシー / 社会で必要とされる数学 / 経済・社会系分野における数学 / 数理的教育とICT活用 / 高大接続 / 統計教育 / 問題解決力 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成29年度の研究業績の概要を示すと，以下のようである。
①代表者１名，分担者６名に，数学教育関係者から成る協力者２名を加えた総勢９名で，研究メンバーを組織した。研究の初めとなるキックオフミーティングでは，全員が参集し，本研究の目的・内容・方法について討議，確認をした。その際，国内外のこれまでの研究をレビューし，改めてこの研究目的の共通理解を図った。
②本研究で明らかにすることの筆頭に挙げた，文系学部におけるデータ分析に必要な数学基礎力の明文化・水準化において，その方策を検討した。その過程で，経済学(ミクロ経済・マクロ経済・経済統計)に加えて，経営学・医療系にもその範囲を広めることが提案され，それらの分野における数学的内容を収集・分析する方策を検討した。さらに，それらの内容や項目が，現在の数学や統計学の内容とどのように関連しているかを探る方法について検討した。
③ ②を基に，ICTを活用した教材の開発の仕方，及び有効性の検証方法を検討した。
④社会から求められる数学の内容を探ることにおいては，実際に社会人を対象として，社会の各ニーズに合わせて数学を教えている教育機関や関係者を招き，ミーティング,オーガナイズド・セッション，ラウンドテーブル等を行った。社会で実際に求められている数学の内容の現状や実態を知り，大変造詣の深い教育方法論に対する知見が得られた。本研究の目指す経済・社会・人文系学部(看護・薬学を含む)における数理的教育の重要性に対する意識が大きく触発された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成29年度においては，５回のミーティング，学会におけるオーガナイズド・セッションでの企画・発表，さらに，研究フォーラムにおけるラウンドテーブルの企画と発表を実施することができた。研究計画に沿って研究実施項目を記述すると，以下のようである。
①研究参加者が集合し，全体会を開いて研究目的・内容・方法について討議，確認した。その際，国内外のこれまでの研究をレビューし，改めて本研究の目的の共通理解を図った。
②各分野の中に含まれるデータ分析に関する数理的内容については，経済学(ミクロ経済・マクロ経済・経済統計)に加えて，経営学(経営・マーケティング・ファイナンス)及び，医療系(薬学・看護系)に含まれる，データ分析に関する数学的内容を収集・分析する方策が提案された。これらの調査・方策において，各分野ごとに大学教科書，一般書，各種資格試験問題集，小・中・高等学校における数学教科書，その他の資料等を調査・収集した。さらに，それらの資料の的確性を検討し，基準を設けてデータ分析・数理的内容及び用語を抽出・分析した。
③ ②において，経済系で用いられている必要とされる数理的内容と，経営・ファイナンス分野，また医療系(薬学・看護系分野)で必要とされる数理的内容との類似点を探るべく，検討・考察を行った。
④ ②③を踏まえ，その結果を，学会におけるオーガナイズド・セッションでの企画・発表した。さらに，研究フォーラムにおけるラウンーブルも企画し，そこでは，数学及び数学外の関係分野の現状を知り，さまざま意見や知見を得ることができた。また，文系学部内外において，数理的な教育の必要性と有用性を訴え，これらの内容について，その発表内容や討議事項をまとめた。また，その準備の過程で，経済・社会分野で活躍するデータアナリスト・数学教育者を招待し，講演・討議を行った。
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| Strategy for Future Research Activity |
初年度の研究内容の内，継続事項となっている調査・研究を含め，さらに研究を進める。具体的には以下のようである。
①海外調査について検討を進め，さらに実施し資料を収集する。その結果について検討する。
②上記現在までの進捗状況(理由)②で収集した数学的内容を基に，全体会を開き全員で検討・考察しながら，それらの項目や内容が，統計学及び数学におけるどの内容に対応しているかを関連・対応付ける。その上で,それらの項目や内容を数理的な観点から見て,レベル別に階層構造を持つような系統図を構成・作成する。
③ 上記②を基に,順次性を持ち体系化された学習内容・体系を検討・構築し，テキストを事例的に作成する。さらに，現在の大学教育の中で,データ分析及び，数学基礎教育(ICTスキルを含む)育成のための内容を，カリキュラム上でどのように位置付けるかを，全員で検討する。
④経済・社会分野で活躍するデータアナリスト・数学教育者を招待し，講演・討議を行う。その発表内容や討議事項をまとめる。さらに，ICTの活用に関しては，統計教育用ソフト(Excel，SPSS，Jump等)を比較検討し，教育的な有効性を探る予定。
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| Causes of Carryover |
(理由)今年度実支出額として54,6219円(直接経費)，次年度使用額として653,781円が計上された。その理由として平成29年度の研究費の内，海外調査費として40万円と，海外資料の翻訳料として20万円を計画していたが，この海外調査を延期したことが大きく挙げられる。さらに，研究分担者においても，来年度予算(研究費)と合算してPC，その他の必要機器・ソフトウェアの購入を計画していること等も主な原因である。
(使用計画)平成30年度における次年度使用額は，海外調査を早急に実施することで使用する。海外調査費としておよそ40万円，収集した資料の翻訳料として20万円である。さらに，研究分担者においても，計画通りに必要機器・ソフトウェアの購入を実施する。
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