2017 Fiscal Year Research-status Report
Development of ocean learning programs and teaching resources for the ocean literacy
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17K01019
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Research Institution | The University of Tokyo |
Principal Investigator |
窪川 かおる 東京大学, 海洋アライアンス, 特任教授 (30240740)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 海洋リテラシー / 海洋科学 / 初等中等教育教科書 / 水族館 / 副教材 / 海洋学 / アクティブラーニング / 総合的学習の時間 |
Outline of Annual Research Achievements |
日本は四方を海に囲まれている。その特徴を科学教育に生かすこと、逆に海洋教育から科学的思考を育成することは、今まで体系的に行われてこなかった。そこで、海洋リテラシーの育成のために海洋教育の教材を開発し、それらの活用を検証することを目的とする。海洋学は、物理・化学・生物・地学の理科および地理・歴史・公民の社会科を包括する総合的学問であるため、学習プログラムや教材は体系的に構築されることが望ましい。戦後は学習指導要領が施行され、教科横断による体系的学習は難しくなっている。そこで、戦前から現在までの教科書等から、海洋の学びを検証する。次に全国の海洋関連教材を収集し、整理し、海洋教育の課題を検証する。そこから海洋リテラシー育成のためのコア教材を作成し、地域の特徴を生かしたサテライト教材を開発する。 平成29年度は、全国の水族館、青少年自然の家、NPO法人などのホームページで海洋教育を実施していると思われる55施設を選び、使用している副読本、ガイドなどの収集の協力を依頼した。15施設から資料送付があった。それらを整理し、内容について分離しデータベース化した。教科、キーワード、実施形態、資料形態を分類項目とした。次に、戦後の理科と社会科の小学校の教科書のうち学習指導要領毎の年度と1社を選び、海洋に関する記載箇所を抽出して整理・分析した。その結果、戦後の教科書における海洋の扱いは、理科から社会科へ、水産業から工業へと変遷してきたことが明確になった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
資料収集とデータべ―ス化、教科書調査は、順調に進み、学会発表をすることができた。しかし、海洋リテラシーのための教材作成を検討するネットワークの立上げに遅れが出ている。一方で、産業・学校・研究の様々な分野で海洋に関わる女性就労者と女子学生・大学院生等のネットワ―ク、海の女性ネットワークを立ち上げたので、平成30年度は、このネットワークの活用での教材作成を進めたいと考えている。また、ホームページも同様の状況であり、海洋リテラシーのホームページは立ち上がっていない。こちらも最初は海の女性ネットワークの利用を考える予定である。
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Strategy for Future Research Activity |
平成29年度に続き、資料収集、教科書調査、教材作成および人的繋がりを拡大していくことを方針とする。副読本、ガイドなど、座学・体験活動で利用されている資料の収集は、平成29年度に依頼をした施設からの回収率は3割に届かなかったので、再依頼および新たな施設への依頼も追加する。個々の依頼よりも効率を考え、平成30年度は、施設が属する団体や協議会等に配信を依頼する方法も考えたい。一方で、大学の臨海実験所と水産実験所および海洋関連研究所・センター、(国研)海洋研究開発機構(JAMSTEC)や(国研)水産研究・教育機構(FRA)、海洋高校への依頼は、個々の施設への依頼に変更する。また、海洋・水産関連の図書館の蔵書の探索も行う。 教科書調査は、戦前の教科書に着手する。さらに教科書以外の関連論文、報告書等の収集、分類・整理を開始する。教科書図書館、国会図書館等を利用し、論文等の検索は、東京大学の検索システムを利用する。 海洋リテラシーの教材作成については、まず進捗が遅れている勉強会の開催を予定したい。そこで、海洋教育のコア教材案の作成開始まで平成30年度中に進めたい。ホームページでの発信は、平成29年度の海の女性ネットワークに含めることにより試験的に実施する。研究の成果は、日本海洋学会と日本水産学会での学会発表を予定している。学会発表済みの教科書調査に関する成果は、平成30年度中の論文発表を目指す。
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Causes of Carryover |
海洋教育に関する資料収集の協力を社会教育施設や大学・研究機関等に依頼した。パイロットとして55施設に依頼したが、資料送付は3割に留まった。そのデータ整理・分析をした結果、資料収集の協力依頼の方法の改善が必要であることがわかった。この分析と検証が平成29年度中に終了し、あらたな依頼は平成30年度になったため、物品費、郵送費、複写費が大幅に残った。また、データ整理補助を依頼していた学生が海外研修に出たため、謝金がなくなり、次年度することになった。平成30年度は、上記のように資料依頼を進めるとともに、データ整理補助で謝金を使用する。
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[Presentation] Activity of the Research Center for Marine Education (RCME), the University of Tokyo2017
Author(s)
Kubokawa, K., Niwa, Y., Taguchi, K., Hioki, M., Kato, D.
Organizer
日本水産学会
Int'l Joint Research
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