2017 Fiscal Year Research-status Report
「個別支援×集団研修」のハイブリッド型小学校理科指導力向上プログラムの開発
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17K01031
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| Research Institution | Osaka Kyoiku University |
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Principal Investigator |
安積 典子 大阪教育大学, 科学教育センター, 講師 (50200829)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
片桐 昌直 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (00185802)
秋吉 博之 大阪教育大学, 連合教職実践研究科, 教授 (00454851)
石川 聡子 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (30314438)
川上 雅弘 奈良先端科学技術大学院大学, 教育推進機構, 特任准教授 (30569231)
山内 保典 東北大学, 高度教養教育・学生支援機構, 准教授 (40456629)
萩原 憲二 大阪青山大学, 健康科学部, 准教授(移行) (60763513)
仲矢 史雄 大阪教育大学, 科学教育センター, 准教授 (90401611)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 教員研修 / 小学校理科 / アクティブ・ラーニング / ICT活用教材 / 授業準備 / スマートフォン |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、理科を専門としない小学校初任・若手教員に対する、理科指導力向上のための効果的な支援プログラム（教員研修とウェブサイト教材）を開発することである。
本年度は出発点として、支援対象である小学校の若手教員に対する調査項目を検討した。若手教員の現状に見合った内容の支援プログラムを開発し、さらにそのプログラムの効果を正しく評価するためにはどのような調査項目が有効なのかを探るため、理科指導力や科学に対する態度についての幅広い調査項目を検討した。調査方法は無記名のアンケートで、研修当日の事前、事後、及び3か月後の3回にわたって実施した。その結果、小学校若手教員の教科専門と科学に対する関与度の間に高い相関が見られる等の有意義な知見が得られた。教員に対する調査と併せて、小学校教員免許取得を目指す大学生に対しても、平成27年度全国一斉学力調査小学校理科の問題を用いた学力調査を行い、分析を試みた。これらの調査結果の一部を平成29年8月の日本科学教育学会で口頭発表した。
教員支援プログラム開発のうち、教員研修については、平成28年度の研修のアンケート調査の分析を踏まえ、問題が指摘されていたアクティブ・ラーニングに関わる部分を大きく修正して29年度の研修を実施した。受講者アンケートの結果から、研修の効果を測るために有効な調査項目を検討した。上記の日本科学教育学会で、得られた成果の一部を口頭発表した。
教員研修と並行して、理科の授業準備のためのウェブサイト教材の開発に着手した。IT環境はスマートフォンを前提とすること、教員のOJTの機会として授業準備を重視すること、若手教員のニーズを適正に把握すること、等の基本方針を設定した上で、スマホ画面対応のフレームをサーバ上に構築した。I
ICT技術を活用した教員支援の可能性に関して、平成29年10月の日本教育大学協会研究集会にて口頭発表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究実施計画の以下の項目 1．若手教員に対する理科学力・指導力の調査、教員研修の実施と記録、2．教員研修の実施、3．研修を受講した教員を対象とする事前・事後および3か月後の追跡調査と結果の分析、4．初任若手教員を対象とする理科授業準備支援のためのウェブ教材作成の準備 すべてをおおむね予定通り実施し、成果を学会で口頭発表した。また研究の遂行に当たり、研究代表者・分担者・連携研究者・研究協力者が頻繁に連絡を取り、ミーティングを行い、活発な議論を行うことができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
基本的には平成29年度のように、小学校教員を対象とした教員研修を、受講者に対する前年度の調査結果に基づいて修正していくサイクルを継続する。併せて、ウェブサイト教材コンテンツの制作とネット環境への実装までを行う。教材サイトを量的・質的に充実させていくためのテンプレートとして、30年度に制作するコンテンツを位置づける。
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| Causes of Carryover |
小学校教員研修実施費の一部を、すでに交付が決定していた大阪教育大学内の資金により賄ったため。
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Research Products
(2 results)
