科学的に認識できる風水害用の防災教育プログラムの開発

2020 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 17K01033
• Research Institution: Wakayama University
• Principal Investigator: 此松 昌彦 和歌山大学, 教育学部, 教授 (50314547)
• Project Period (FY): 2017-04-01 – 2022-03-31
• Keywords: 風水害 / 土砂災害 / 防災教育 / 仮想空間教材 / 陰陽図 / 立体模型

Outline of Annual Research Achievements

現在まで毎年のように激しい集中豪雨によって、全国で河川の氾濫による水害や土砂災害が増加してきている。そのような背景のもとで研究をはじめるときに新指導要領が公表され、小・中学校の理科では雨水や河川について学ぶことが多くなり、自然災害について学ぶことが多くなっていることを指導要領の調査から明らかにした。その後和歌山県内での主な自治体で土砂災害のハザードマップを収集し、さらに和歌山県内の自治体の土砂災害、河川情報などのホームページなどを調査して理解しやすさについて整理した。
平成30年度においては学校教育の理科において使用できる土砂災害や河川の洪水などを理解できる教材の開発を実施した。陰陽図という地図表現手法をもとに和歌山県南部地域の詳細な凹凸をイメージできる地図を作成した。また同時にVR教材として国土地理院地形図や地質図、陰陽図を合成して空間的に認知できる仮想空間教材を開発した。
令和元年度はそれらの陰陽図による詳細地図、仮想空間教材を利用して、具体的な教材として防災教育プログラムを開発提案した。さらに３Dプリンターによる地形を再現して、触りながら火成岩と堆積岩境界の違いを認識してもらうことも行った。
令和２年度はコロナ禍による影響で、学校現場へ行くことができないため、３Dプリンターで和歌山県内の河川と谷地形を立体模型に作成し、陰陽図による仮想空間教材を利用してハザードマップの想定される危険個所との対応について考察し、児童や生徒がハザードマップによる危険性を感覚的に理解できるように検討した。防災訓練において利用できる自分たちの住んでいる地域の様子について理解できるプログラム案の初期バージョンを提案した。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

今年度はコロナ禍ということで、学校現場へは行くことができずにほとんど大学内の室内作業しかできなかった。この研究では学校現場との連携が重要になるのだが、コロナ禍でもあり学校へ行くことも困難であった。また特に山間地域の学校も想定しているが、移動自粛もあり学校現場へ行くことができなかった。そのため協力校との連携ができないということで、大学内で防災教育のための資料収集や新たな３Dプリンターを利用した地形の立体模型を作成した。また大学内での作業としては遠隔授業に基本的に変更になったため、その準備で平日は費やし、夏休みなどの長期の休みの時期で研究を行ったため、十分な研究時間を確保することが艱難であった。

Strategy for Future Research Activity

コロナ禍の状況によって進捗が決まるところがあるが、今後は対面で学校へ行けない場合を想定して現場の学校の教師とは遠隔会議などを利用して意見交換する。予定していた学校だけでなく、新たに土砂災害などの防災教育に関心ある学校も増やして、開発した教材について意見を聞けるようにする。
今年度にできなかった理科において新指導要領にもとづいた土砂災害、河川の氾濫などを踏まえて学校におけるアンケート調査を夏休み前までに実施する。
第２フェーズとして、陰陽図を使った仮想空間（デジタル）教材を学校として利用できる教材にするための工夫を学校現場の教師と連携することでプログラム化することを目指す。 地域のハザードマップのようにできないかを模索し研究する。
令和元年度でも行った土砂災害や風水害等の写真やデータの収集や児童・生徒のハザードマップについての理解について調査して、開発した教材を体系的に整理し、小学校や中学校での理科として教材化する。
第３フェーズとして学校現場の意見を聞きながら教材を改良し、学校現場でも必要な教材として提言する予定である。

Causes of Carryover

本研究のエフォートを20％としていたところ、今年度はコロナ禍ということで、大学での室内作業に終始した。学校現場の協力校へ行くこともできずにいたため予定通りの研究を進めることができなかった。そのため自粛やさらに遠隔授業の準備で多大な時間を要して研究を進めることができずに研究費に残額が生じた。
そこで次年度では、9月頃までの前期に当該年度に実施できなかった協力学校でのヒアリングや県内の学校での風水害への防災教育アンケートと防災教育プログラムについて意見聴取などを実施する。9月以降は今年度で開発した実験教材を使用して、改良を行い新たな土砂災害のための防災教育教材を提案する。これらを利用して、科学的に認識ができる防災訓練プログラムとして協力学校での実践で使ってもらうことを予定している。また学校での通学路の安全マップも作成し、研究費を使用する。