2020 Fiscal Year Research-status Report
カリキュラムマネジメントの基礎を育成するための教員養成段階のカリキュラム等の開発
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17K01094
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| Research Institution | Meisei University |
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Principal Investigator |
吉冨 芳正 明星大学, 教育学部, 教授 (60550845)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
村川 雅弘 甲南女子大学, 人間科学部, 教授 (50167681)
田村 知子 大阪教育大学, 連合教職実践研究科, 教授 (90435107)
石塚 等 横浜国立大学, 大学院教育学研究科, 教授 (90794214)
倉見 昇一 兵庫教育大学, 学校教育研究科, 教授 (10771462)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | カリキュラムマネジメント / 教員養成 / カリキュラム開発 / 教材開発 / 教育課程論テキスト |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、大学の教員養成段階においてカリキュラムマネジメントができる力の基礎を確実に育成するためのカリキュラム、教材や指導方法の開発を行うことを目的としている。これまで、「教育課程の意義及び編成の方法（カリキュラム・マネジメントを含む。）」に関する科目（以下、「教育課程論」という。）のカリキュラム、授業を効果的に展開するためのテキストをはじめとする資料、主体的・対話的で深い学びを促す指導方法について検討し開発を進めてきた。
2020年度においては、本研究の成果を活用して「教育課程論」の主たる教材としてのテキストを刊行し、カリキュラムやその他の資料とともに、研究代表者及び研究分担者が担当する授業で実際に試行、活用した。2020年度の大学の授業は、新型コロナウィルス対策としてほとんどが年間を通してオンライン、オンデマンドで行われた。2019年度までの研究過程ではこうした事態は予想していなかったが、研究代表者と研究分担者で練り上げてきたカリキュラム、テキストその他の資料は、学生の自律的な学習を助け、学生からおよそ肯定的な評価を受けることができた。学生からのシラバス、授業やテキストの内容などについての意見を集約したところ、わかりやすいといった声が多くみられた。
また、2020年6月28日には、日本カリキュラム学会第31回琉球大学web大会において、カリキュラム開発の考え方、開発した教材、指導方法の工夫の着眼点等に関する発表を行った。
2021年3月23日には、web上で研究会議を開催し、研究体表者と研究分担者の間で本年度の取組状況について情報の共有を図った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
これまでの研究の成果を活用して「教育課程論」のテキストを刊行し、新型コロナウィルス感染症の拡大とそれによる大学の授業環境の大きな変化という予想していなかった事態に直面しても、テキストをはじめとする研究成果を生かして大学においてオンライン、オンデマンドの授業をおよそ円滑に展開できることが明らかになった。また、学会での発表を行い、研究成果の普及につなげることができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
大学の教員養成段階においてカリキュラムマネジメントができる力の基礎を育成するためのカリキュラム、指導方法や教材の開発を行うという目的は、これまでの研究によりおよそ達成することはできているが、新型コロナウィルス感染症対策を契機に大学の授業でのweb活用が加速化、常態化する中での本研究成果の実践的な活用について検討していく。
また、2021年6月に開催予定の日本カリキュラム学会において2020年度の取組状況を発表することを通して、研究成果の更なる普及に努める。
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| Causes of Carryover |
研究に必要な物品についてできるだけ手持ちのものを活用したこと、出張して発表を行う予定であった学会がweb上での開催となったことや研究会議はweb上で行ったことから旅費の支出が抑えられたことによって次年度使用額が生じた。
次年度においては、本研究の目的の下、開発したカリキュラムや教材等を更に実際の授業で活用し一層の改善を図るための研究、収集したデータの分析等を行う予定である。次年度使用額は、そのために必要な物品の購入、研究に必要な資料作成のための経費、研究打ち合わせや情報収集のための旅費に充てる予定である。
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Research Products
(13 results)
