2017 Fiscal Year Research-status Report
学び続ける学校組織への変革を目的とした授業の事前検討会を重視する授業研究の開発
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17K01126
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| Research Institution | Osaka Kyoiku University |
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Principal Investigator |
中堂 寿美代 大阪教育大学, 教職教育研究センター, 准教授 (50463287)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
脇本 健弘 横浜国立大学, 教育学研究科, 准教授 (40633326)
新坊 昌弘 関西外国語大学, 英語キャリア学部, 教授 (90566308)
町支 大祐 東京大学, 大学総合教育研究センター, 特任研究員 (40755279)
麥田 葉子 大阪教育大学, 教職教育研究センター, 准教授 (80760371)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 授業研究 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、学校が組織として学び続けられるようになるため、授業研究について、従来の授業後の研究討議会重視型から事前検討会重視型への転換を試みる。具体的には、事前検討会重視型授業研究を開発し、その効果を検証する。事前検討会重視型授業研究とは校内の全教師や外部講師が関わる段階を、事後の研究討議から事前の教材研究、模擬授業の段階に移行することである。そのことにより、事前検討会の段階で、校内の全教師が指導案作成に関与するとともに、模擬授業を通して校内の全教師から授業者の教職経験年数や指導力を踏まえた様々な助言を受けることが可能となると考えられる。
また、研究授業は校内の全教師の関与により生み出されたものとなり、個人の指導技術を批判し合ったり、評価したりする場ではなくなり、校内の全教師が個々に提案した考えの検証の場となることも期待できる。この一連の営みが教師の同僚性を育むことを寄与し、組織として学び、新たな教育実践を生み出し、学び続ける学校組織への変革につながると考えられる。
事前検討会重視型の授業研究によって、若手教師が、すでに検討された研究授業の観察から関わるのではなく、授業の設計段階から、校内の様々な経験を持った教師と関わることができる。このようなプロセスは、教師の教師文化への正統的周辺参加であり、一人前の教師になっていく重要なプロセスである。教師の熟達化研究からみても、若手教師が授業の設計から実施、リフレクションまで関わることの効果は指摘されており、事前検討会重視型授業研究は若手教師にとっても有益であると考える。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成29年度は、申請者らがすでに関わっている事前の授業検討会を重視している学校において、授業研究がどのような手順・方法で実施されており、どのような成果や課題があるのか、その学校の全教員に実施した半構造化インタビューの分析を行った。インタビューの内容は、授業研究の具体的な手順・方法、授業研究の成果（学校としてどのような教育実践が展開されているのか、同僚性への影響）、個々の教師の学び、今後の課題などについてである。上記をもとに、事前検討会重視型授業研究を実施する為に必要な機能を明らかにし、事前検討会重視型授業研究の設計・開発を行っているところである。
平成29年度日本教育工学会第３３回全国大会において、ポスター発表を行った。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度は、平成29年度に設計した事前検討会重視型授業研究を大阪府内の学校において実践する。開発した授業研究を評価するために、教師を対象にインタビュー調査を予定している。管理職、研究主任、ベテラン教師・中堅教師・若手教師からそれぞれ複数名を対象に半構造化インタビューを行う。
インタビューの内容は、従来の授業後の検討会から事前の授業検討会を重視し始めた初動の教師の変容を中心に、「授業研究への心構えや関わり方」「授業研究の個人、学校としてのそれぞれの成果・課題」「校内の教師との関係性の変化」「従来の授業研究との比較」「子どもの変化」などについて予定している。
そして、引き続き事前検討会重視型授業研究を実施する為に必要な機能を明らかにし、事前検討会重視型授業研究の設計・開発を行う。
平成31年度は、平成30年度の分析結果をもとに、実践の改善を行い、引き続き実践を行う。平成30年度と同じ形で調査を行う。追加の調査として、教師の異動が与える影響や授業研究に関わる外部講師の支援のあり方について調査を行う。それらについて校内の教師を対象に半構造化インタビューを行い、分析する。
平成31年度末には統括として、事前検討会重視型授業研究のモデルを構築する。
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| Causes of Carryover |
２名の研究分担者において、次年度使用額が生じた。その理由は、会議を横浜国立大学で開催したことが多かったことや研究資料の分析において、人件費が予定よりかからなかったからである。
次年度は、会議の開催場所を偏らないようにする。２名の研究分担者には、それぞれの未使用額をそのまま次年度に繰り越す。
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