2018 Fiscal Year Research-status Report
学び続ける学校組織への変革を目的とした授業の事前検討会を重視する授業研究の開発
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17K01126
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| Research Institution | Osaka Prefectural Education Center |
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Principal Investigator |
中堂 寿美代 大阪府教育センター, その他部局等, 指導主事 (50463287)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
脇本 健弘 横浜国立大学, 教育学研究科, 准教授 (40633326)
新坊 昌弘 関西外国語大学, 英語キャリア学部, 教授 (90566308)
町支 大祐 立教大学, 経営学部, 助教 (40755279)
麥田 葉子 大阪教育大学, 教職教育研究センター, 准教授 (80760371) [Withdrawn]
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 授業研究 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成30年度は、平成29年度に開発した事前検討会重視型授業研究をＡ小学校で実施し、実践終了後に、全教職員と管理職に対して犯行増加インタビューを行った。得られた発話データに対して「質的データ分析」を行った。事前検討会と外部講師との関係やカフェ研が学校に与える影響、そのプロセスについて示すことができた。
外部講師の関わりとして、基礎知識の提供、ツールの提供、ちゃぶ台返し、協働的スタンスがあることが明らかになった。基礎知識の提供は、校内の教師の視野の広がりや授業の改善、若手教師の成長機会につながっていることが示唆された。ツールの提供は、授業研究に対する物理的負担感を下げることにつながることが示唆された。ちゃぶ台返しは、授業の改善やモチベーションの向上につながっていることが示唆された。協働的スタンスは、モチベーションの向上や安心感につながり、心理的負担感の減少につながっていることが示唆された。外部講師の関わりが研究討議会での事後の指摘を行うのではなく、研究授業に向けて校内の教師で授業を練り上げていくプロセスに共に関わるものになることで、授業研究への心理的負担感が減少し、モチベーションが向上することが明らかになった。
また、事前検討会重視型授業研究において要となる自主研修会（カフェ研）の検証も行った。その結果、教師の授業研究会に対する意識が変化し、学校組織にも同僚性の向上や共通認識が高まるなど、ポジティブな変化が見られた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
理由
平成30年度は、すでに事前検討会重視型授業研究を実践しているＡ小学校の全教職員にとった半構造化インタビューを行い、得られた発話データに対して、佐藤（2008）をもとに「質的データ分析」を行った。「質的データ分析」は、テキストデータのコード化において、何度もオリジナルの文書の文脈に立ち返り、これらを参照しながら行為や語りの意味を明らかにする分析方法で、何度も会議を行い慎重に分析を行った。定性的コーディングの作業は、発話データをもとに徐々に抽象度を高めていく帰納的コーディングを採用した。コーディングを通じて、自主研修会（カフェ研）の成果が学校に与える影響とそのプロセスや外部講師の関わりについて概念モデルを構築し、ダイアグラムによって表した。
平成30年度日本教育工学会第34回において、ポスター発表を行った。
また、Ｓ小学校において事前検討会重視型授業研究を実践し、インタビューを行った。立ち上げ期の課題等について分析中である。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和元年度は、昨年度、事前検討会重視型授業研究を実施して１年目だったＳ小学校の全教職員に行ったインタビューを分析し、５月の日本教育工学会の研究会において「立ち上げ期における関する分析」について口頭発表をする。また、９月には授業研究の国際学会（World Association of Lesson Studies）において「事後検討会重視型の授業研究の開発：始動初年度に生じる効果と課題」について発表する予定である。これまでの研究成果について広くアウトプットするとともに、国内外から意見をいただき、今後の研究に活かしていく。
また、Ｓ小学校において、事前検討会重視型授業研究の実施当初において教員が何を感じていたかを明らかにしたが、今年度は教員の異動が与える影響等についてインタビュー等を行い明らかにしていく。
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| Causes of Carryover |
３名（研究代表者と研究分担者２名）において、次年度使用額が生じた。その理由は、本来業務で出張することがなかなか難しい状況にあったため、１名が移動することが多かったことや研究資料の分析において人件費がかからなかったからである。
次年度は、会議の移動旅費以外に、国内外の発表に使用する。３名（研究代表者と研究分担者２名）には、それぞれの未使用額をそのまま次年度に繰り越す。
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Research Products
(2 results)
