2019 Fiscal Year Annual Research Report
Development of Lesson study focusing on advance discussion aiming at reformation to school organization that continue learning
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17K01126
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Research Institution | Osaka Prefectural Education Center |
Principal Investigator |
中堂 寿美代 大阪府教育センター, その他部局等, 指導主事 (50463287)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
脇本 健弘 横浜国立大学, 大学院教育学研究科, 准教授 (40633326)
新坊 昌弘 関西外国語大学, 英語キャリア学部, 教授 (90566308)
町支 大祐 帝京大学, 公私立大学の部局等, 講師 (40755279)
麥田 葉子 大阪教育大学, 教職教育研究センター, 准教授 (80760371) [Withdrawn]
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 授業研究 |
Outline of Annual Research Achievements |
令和元年度は、平成29年度より事前検討会重視型授業研究を実施したS小学校の全教職員と管理職に対して行った半構造化インタビューの分析を行った。得られた発話データに対して「質的データ分析」を行い、実施1年後のインタビューにより立ち上げ期における分析を、実施2年後のインタビューにより教員の異動が与える影響について分析を行った。 立ち上げ時点には、事前検討会重視型授業研究の実施当初において、従来型との葛藤が起きることや、模擬授業での実施において不安を抱えること、また一方で、期待感をもっていることも明らかになった。そして、事前検討会重視型授業研究を進めていく中で、共に授業を作り上げていく関係ができ、それは日常の学びにもつながりが見られた。このような中、従来の授業研究との比較が教師の中で起こり、従来型への不満が出てくることも明らかになった。課題としては、従来の授業研究と異なり、模擬授業など事前に集まる回数が多く、また、インフォーマルな機会も増えていくことで、時間を確保することの問題も明らかになった。 教員の異動が与える影響については、転入者が事前検討重視型授業研究そのものに価値を見出したり、これまでの校内の教師と共通理解を持ったり、共に進めていくスタンスをとることで、校内の教師と同じようにその成果を実感できる可能性が示唆された。今後は大規模な学校など、学校規模による検討も行う必要がある。今回のインタビューにおいて、小規模だからできたという発言も見られた。大規模校になればなるほど、教師が集まることや個々の関わりも困難になってくる。その影響や支援について今後検討が求められる。
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Research Products
(3 results)