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2019 Fiscal Year Annual Research Report

Development of Micro-teaching with Reask Model

Research Project

Project/Area Number 17K01129
Research InstitutionNaruto University of Education

Principal Investigator

森 康彦  鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 特命准教授 (60758324)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 木下 光二  鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授 (40509634)
藤原 伸彦  鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (60333564)
若井 ゆかり  鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (20805478)
Project Period (FY) 2017-04-01 – 2020-03-31
KeywordsReask / マイクロティーチング / 授業力 / 教師教育 / 子供理解
Outline of Annual Research Achievements

<研究の背景>筆者らは,教員をめざす学生に対し模擬授業による演習やマイクロティーチングを中心に授業力向上を図る取組を行ってきた。取組により全体的な授業力向上は見られるものの,教師主導の授業から脱しきれない状況があり大きな課題となっている。この課題は、学校現場におけるアクティブラーニングによる授業改善の上でも重要である。
<研究の目的>本研究では,子供主体の授業をめざすReaskモデルを構築し,同モデルを用いたマイクロティーチングの開発により学生の授業力向上を目指す。また、その効果分析を通して、Reaskモデルの有効性について検証する。
<研究方法>Reaskモデル構築の検討を行いつつ、筆者らが在籍する大学学部2年生、および,教職大学院生に対しReaskモデルの教示およびマイクロティーチングを行った。教示前後のマイクロティーチングでのプロトコルデータを元に発話数や話題の繋がり方の変化等について分析した。また、大学院生については,公立小学校におけるインターンシップでの授業実践のプロトコルデータを中心に,教示前後の授業の変容について分析した。
<研究の成果>(1)Reaskモデル教示後のマイクロティーチングおよび授業実践において子供役学生、子供の発話回数に増加が見られ,発話の連続性の伸びも見られた。子供の考えの受容と関心を基調としているReaskモデルが授業に受容的な雰囲気を生み,子供が安心した状態で授業に参加し,子供の発話が促進されるものと考えられる。また、授業者としてReaskの内容や方法について多くの気づきが生まれた。このことが学生の授業力向上につながっていくと期待される。(2)考察を元にReaskモデル教示のためのマニュアルを作成した。今後、マニュアルの配布・活用によるマイクロティーチングの実施,マニュアルの改善を通して学生の授業力向上に寄与することが期待できる。

  • Research Products

    (2 results)

All 2019

All Journal Article (1 results) (of which Peer Reviewed: 1 results,  Open Access: 1 results) Presentation (1 results) (of which Int'l Joint Research: 1 results)

  • [Journal Article] Reask モデルを用いたマイクロティーチングの開発と効果2019

    • Author(s)
      森康彦,木下光二,藤原伸彦,若井ゆかり
    • Journal Title

      PROCEEDINGS OF THE 8TH JAPAN-CHINA TEACHER EDUCATION CONFERENCE

      Volume: 1 Pages: 41-54

    • DOI

      http://hdl.handle.net/10132/18588

    • Peer Reviewed / Open Access
  • [Presentation] Development of Micro-teaching with Reask model and investigation of its Effect2019

    • Author(s)
      森康彦,木下光二,藤原伸彦,若井ゆかり
    • Organizer
      第8回日中教師教育学術研究集会
    • Int'l Joint Research

URL: 

Published: 2021-01-27  

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