2019 Fiscal Year Annual Research Report
Development of a 21st century skills education program through the operation of an active learning facility
| Project/Area Number |
17K01136
|
|---|
| Research Institution | Kyushu Institute of Technology |
|---|
Principal Investigator |
近藤 秀樹 九州工業大学, 学習教育センター, 助教 (90517088)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山田 雅之 星槎大学, 教育実践研究科, 准教授 (10610206)
大崎 理乃 産業技術大学院大学, 産業技術研究科, 助教 (50630802)
遠山 紗矢香 静岡大学, 情報学部, 助教 (80749664)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
|
| Keywords | 集団的認知責任 / 媒介中心性 / 社会ネットワーク分析 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
当該年度は3年の研究計画の最終年度であった．アクティブ・ラーニング向け施設の運営業務に埋め込まれた教育プログラムの開発の一環として，前年度に提案したシステムを活用しながらコミュニティによる継続的な学習環境デザイン改善の実践を継続した．実践の中でスタッフ同士の社会ネットワーク分析に基づく評価指標をリアルタイムで常にフィードバックを返すようにしたところ，学生スタッフは自らの行動を意識し，意図的に仕事の方法を好ましいとされる方向に変化させようとすることが見られた．また，これまでに蓄積したデータを用いて，長期の実務経験において構成員の集団的認知責任が向上しているのかを研究した．社会ネットワーク分析とコーディングカウント分析により，AL型施設で準正課活動として維持と改善に携わる学生スタッフのCSCLシステム上での対話を分析した．4年分のデータを対象とした社会ネットワーク分析により，理想的でないコミュニケーションについて，教員が積極的に仲介していることが明らかになった．さらに，2年半のコーディングカウント分析によって，学生スタッフの時系列に基づく傾向変化の発生が見られた．これらの研究成果から，集団的認知責任の向上のさまざまな側面を明らかにした．
学生スタッフの活動の分析を通じて得られた知見に基づき，高校での情報教育におけるプロジェクト型の学びの評価と可視化手法としての発展の可能性を検討した．高校においても生徒の能力を活用し，よりよい教育環境を構築するために集団的認知責任に基づく指標が利用できる可能性が示唆された．
|
