2019 Fiscal Year Research-status Report
環境要因と小学校教師の英語教師としての特徴:望ましい小学校英語教育の構築に向けて
Project/Area Number |
17K03015
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Research Institution | Hokkaido University of Science |
Principal Investigator |
中村 香恵子 北海道科学大学, 工学部, 教授 (40347753)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
萬谷 隆一 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (20158546)
堀田 誠 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (20780646)
志村 昭暢 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (60735405)
秋山 敏晴 北海道科学大学, 全学共通教育部, 教授 (80275479) [Withdrawn]
坂部 俊行 北海道科学大学, 全学共通教育部, 教授 (70337062)
佐々木 智之 北海道科学大学, 未来デザイン学部, 准教授 (50347754)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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Keywords | 教師認知 / 小学校英語教育 / 環境要因 / ビリーフ / 指導観 / 混合研究法 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は小学校教師の言語教師としての認知の特徴と教師をとりまく地域環境との関連を解明し,それによって小学校英語教育の必修化により詳細で柔軟な視点を持ち込み,実践的研究を進めるための知見を提供することである。そのために,小学校教師の認知面,感情面,行動面に関して,彼らをとりまく地域環境要因とのかかわりにおいて,量的研究と質的研究を混合して用いることにより解明する。具体的には地域環境の違いに注目し,それらの地域の教師たちに対する質問紙調査と教師によるグループ討議を実施する。その際 web や郵送によって広く全国各地から集めたデータを小学校教師全体としての比較データとして用いる。 小学校教師は基本的に教員養成課程において外国語指導の専門教育を経験していない稀な例である。小学校への英語の導入というこの変革は,突然英語を教えるという役割を担った教師たちの変容とそれに影響を与えている要因を明らかにするための貴重な機会であると言える。これまで教師認知研究と第二言語習得研究 (SLA 研究) は別の研究領域として発達してきた。外国語として英語を学ぶ環境 (EFL) の文脈においては,非母語話者である外国語教師もまた,成長しつつある言語学習者のひとりであり,SLA 研究で得られた知見から学ぶことは大きい。彼らが言語教師として何によってどのように変化していくのかを知ることは,教師教育や小学校英語教育の改善のための貴重な情報となるだけでなく,教師認知研究とSLA研究の両者に有用な知見をもたらす可能性がある。さらに,小学校教師を環境要因とのかかわりにおいて意識のレベルから包括的に理解することは,望ましい小学校英語教育の在り方に関して検討するための,また教師の自律的な成長を支援し,教師が自信をもって教育実践できる適切な環境を構築するための事例的な原拠となる。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究の1年目にあたる2017年は主にデータの収集を行った。北海道内の地域環境の違いに注目し,それらの地域の教師たちに対する質問紙調査と教師によるグループ討議を実施した。その際、比較データとして用いるため、web によるデータも収集した。研究の2年目にあたる2018年は、主にそれらのデータの分析に時間をかけた。特に質的分析は複数の研究者間で議論して進めているため、多くの時間を擁したが,得られた結果を複数の学会で口頭発表するとともに,研究から得られた情報を適用して現場の教師に向けての講演を行ってきた。 研究の最終年度にあたる2019年は,学会での口頭発表に加えて,これまでの分析で得られた結果を統合して論文化し2本の査読付き論文として発表した。さらに現在2本の投稿済み論文を投稿し,査読の結果を待っているところである。 しかしながら,当該年度は予定していた海外における国際学会での発表をすることができなかった。その理由は,研究代表者が実行委員長であり,研究分担者全員が運営委員である小学校英語教育学会北海道大会(7月開催),また同様に研究代表者が会長であり,研究分担者が全員役員である北海道英語教育学会20周年記念大会(10月開催)の運営に大きな労力が必要とされたことによる。
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Strategy for Future Research Activity |
研究最終年度は,2つの研究大会の運営,小学校(5,6年)および中学校(1~3年)英語検定教科書の執筆等により,科研費による研究のまとめを予定していた国際学会にて発表することができなかった。そのため,期間延長により今年度に延期していたが,コロナウィルスの影響により予定を修正する必要が生じている。 新しい学習指導要領 (文部科学省, 2018)では,授業を担当する教員に関して「指導計画の作成や授業の実施については,学級担任の教師又は外国語活動を担当する教師,すなわち外国語科の専科教員が行う」と示されており,専科教員の増員が見込まれている。また,小学校英語教育の教科化にともない,中学校との連携もこれまでとは異なったものになることが期待される。これまでの研究は小学校担任教師を対象としたものであったが,英語専科教員,また中学校教師に関する調査も必要とされるであろう。繰り越された科研費はこれらの教師たちを対象とした新たなデータの収集と分析に用いることを考えている。
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Causes of Carryover |
研究最終年度は,2つの研究大会の運営,小学校(5,6年)および中学校(1~3年)英語検定教科書の執筆等により,科研費による研究のまとめを予定していた国際学会にて発表することができなかった。そのため,期間延長により今年度に延期していたが,コロナウィルスの影響により予定を修正する必要が生じている。 新しい学習指導要領 (文部科学省, 2018)では,授業を担当する教員に関して「指導計画の作成や授業の実施については,学級担任の教師又は外国語活動を担当する教師,すなわち外国語科の専科教員が行う」と示されており,専科教員の増員が見込まれている。また,小学校英語教育の教科化にともない,中学校との連携もこれまでとは異なったものになることが期待される。これまでの研究は小学校担任教師を対象としたものであったが,英語専科教員,また中学校教師に関する調査も必要とされるであろう。繰り越された科研費はこれらの教師たちを対象とした新たなデータの収集と分析に用いることを考えている。
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Research Products
(9 results)