2019 Fiscal Year Annual Research Report
Research on changes in content distribution structure and influence on consumer choice
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17K03694
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| Research Institution | Nagasaki University |
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Principal Investigator |
宍倉 学 長崎大学, 経済学部, 教授 (40444872)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中村 彰宏 横浜市立大学, 国際マネジメント研究科, 教授 (00368581)
春日 教測 甲南大学, 経済学部, 教授 (50363461)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | メディア / 広告 / 二面市場 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成31年度は、広告回避に対する支払意志額の推計を行った。平成29年度に実施した動画配信サービスを対象にした方法を、新聞・雑誌、テレビ、インターネットなどメディア全般に拡張し、各メディア利用の際に利用者が負担しているシャドウコストの規模を推計するとともに、メディアの種類によるコストの違い、個人属性や個人選好との関係について分析を行った。結果、広告に対する負効用（シャドウコスト）の規模は、メディアの種類によって異なること、広告に対するネガティブな効用は有料型メディアよりも広告型メディアの方が大きいこと、広告への効用は、コンテンツ利用の妨害、広告回避の容易性、個人情報の収集の有無から影響を受けることを明らかにした。
また、タイムシフト視聴によるコンテンツ利用の機会費用低下が、利用者数と1人あたりコンテンツ利用本数に与える影響についての分析も行った。分析の結果、タイムシフト視聴が可能になることで利用者数は増加すること、１人あたりのコンテンツ利用本数については、リアルタイム視聴の本数はわずかに減少するものの、総視聴本数は増加することを示した。つまりタイムシフト視聴の導入は、リアルタイム視聴をいくらか代替する面はあるものの、全体としては、利用者数、一人当たり利用本数のいずれの点でも、コンテンツの利用を促進し、リアルタイム視聴を補完しうることを確認した。
なお、これまでの実証分析で、メディア利用とコンテンツ・ジャンルの間には相関があることを確認しているが、これらジャンルの影響はコンテンツの経済的特性を反映しているものと考えられる。各コンテンツ・ジャンルの経済特性とメディア利用の関係を検討するために、スポーツ・コンテンツを取り上げ、コンテンツの結果の不確実性が、観客数やテレビ視聴率と関係しているとする「結果の不確実性仮説」を検証した先行研究についてまとめを行った。
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