2017 Fiscal Year Research-status Report

Relations between QOL and recovery of the people with mental disabilties and service evaluations: effect measures by panel survey

Research Project

Project/Area Number	17K04207
Research Institution	Aomori University of Health and Welfare
Principal Investigator	石田賢哉青森県立保健大学, 健康科学部, 准教授 (50457743)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	大山勉東京福祉大学, 社会福祉学部, 教授 (40554465) 手塚祐美子青森県立保健大学, 健康科学部, 助教 (40610829) 中川正俊田園調布学園大学, 人間福祉学部, 教授 (80350693) 清水健史青森県立保健大学, 健康科学部, 准教授 (80438077)
Project Period (FY)	2017-04-01 – 2020-03-31
Keywords	精神障害者 / リカバリー / QOL / パネル調査
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、福祉サービスの利用によってどのように精神障害者のQOL が向上し、リカバリーが促進されるのかを統計的手法によって明らかにすることである。調査対象は当該障害福祉サービスの利用期間が1年未満の精神障害を有する利用者とした。平成29年度は横浜市及び青森県の34の施設・事業所の協力を得て、QOL及びリカバリーに関するアンケート調査を平成29年9月～10月に実施した。調査は任意であり、同意の得られた利用者のみ回答をしてもらい、施設・事業所職員も調査内容がわからない形で回収をした。 360名からの返信があり、分析可能ケース数は347名であった。347名分のデータベースを作成し、集計をおこなった。基本属性について、性別は男性60.8%、女性36.6%、平均年齢47.4歳、病名は統合失調症が最も多く61.2%となっていた。リカバリースケール（RAS）の得点は全体で83.7(SD=18.7)で、最小で24点、最大で120点（満点）となっていた。事業所毎にRASをみてみると、最も高いのは自立訓練事業所で87.8(SD=16.7)、最も低いのは就労移行支援事業所で78.1(SD=12.1)となっていた。 1年未満利用者は54名であり、内訳は就労移行支援事業所5名、就労継続支援B型18名、自立訓練7名、地域活動支援センター作業所型18名となっていた。これらの利用者が本研究における追跡調査の対象であり、6か月後、1年後のQOLやリカバリーの変化を追跡していく。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason （１）施設・事業所の協力を得ることができ1回目の調査を実施することができ予定通りの進捗状況である。2回目の調査についても平成30年4月より実施している。本研究の調査対象は200名を想定していたが、現段階において、追跡調査の対象数が54名と多くはない点に課題がある、再度調査協力依頼をして、1回目調査を新たに行うことも検討している。（２）返信のあったデータについて、データベースは作成できたので、今後量的な分析作業をおこなっていく。
Strategy for Future Research Activity	1回目調査の協力を得られた施設・事業所については、引き続き2回目以降の追跡調査の協力をいただくことになっている。新たな施設・事業所への調査協力も並行しておこなっている。1回目調査に協力いただけた調査対象についても、引き続き2回目以降も調査に協力して頂けるよう文書等を通してお願いをする。今年度は1回目調査を横断調査と位置づけ、利用者の基本属性とリカバリー、QOLの関連について学会発表及び投稿論文を予定している。2回目調査と連結をしてリカバリー、QOLの時系列の変化について分析を行う予定である。
Causes of Carryover	理由：当初、調査票の返送は利用者個人単位で行うことを予定していたが、施設・事業所の協力のおかげて、調査票の返送も施設・事業所単位で実施可、切手代等の郵送費が当初予算より少なく済むことができた。計画：平成29年に実施した1回目調査において本研究の対象となる利用者は54名で予定していた200名を大幅に下回っていたため、追加の1回目調査を平成30度中に実施予定である。平成30年度に実施する1回目調査に予算を使うことを予定している。